就職の本質を考える
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【山田コンサルティンググループ】時代や情勢が変化しようとも“覚悟を持った人材の採用”を継続する
人事に聞きたい「会社」と「働く人」のこと コンサル業界の採用はどう変わる？ コロナショックをきっかけにあらゆる企業が経営方針や、働き方の見直しを行っている。こうした変化が、コンサルティングファームに与える影響とは？業界のリーディングカンパニーで働く人事責任者８人に、各社のコンサルタントに求められる役割の変化や、今後の人材採用の方針について聞いた。 Profie 明治大学大学院にて会計学を学び、大手ECサービス運営会社に就職。働いていく中で「地方活性化のために中小企業を改善したい」という思いで同社に転職。コンサルタントとしてさまざまな案件に携わった後、管理本部へ異動。新卒採用を中心に経験を積み、現在では同社の採用・研修・評価など人事業務の全てを総合的に担当している ITバブル崩壊、リーマンショック……日本企業は2000年以降、立て続けに窮地に立たされてきました。山田コンサルティンググループ（以下、YCG）は、苦境に追い込まれた中堅中小企業に対して、強みである事業再生を中心に経営コンサルティングサービスを提供。景気回復に合わせて、M&Aや戦略策定、組織・人事コンサルティング、海外進出支援など幅広いサービスを展開し、時代に合わせて役務を進化させてきました。そして2020年。新型コロナウイルスはYCGにも影響を与えています。海外進出や人事制度の見直し等の相談は減少し、コロナ禍における経営相談と併せて事業再生のニーズが急増中です。 ニーズの変化は、組織にも変化をもたらしています。事業再生領域における人員強化に加え、事業再生の経験がないメンバーも迅速に対応できるよう、培ってきた個人のノウハウを言語化・体系化し、社内研修を強化しています。 YCGはこれらの変化を成長の追い風に捉えています。それは、コロナショック以前から、手がける案件の多様化、組織の拡大等によりYCGのコンサルタントの基盤とも言える事業再生を経験する機会が減り、個人の成長速度が減速するという課題があったからです。経営破綻が目前に迫る経営者に対して、大量のデータや情報を駆使しながら責任感と情熱を持って、課題解決に全力で取り組む必要がある事業再生案件に若手のうちから携わる機会が増えている今だからこそ、個々人が圧倒的な速度で成長することが可能です。さらに従来の現場でのOJTに加え、さまざまなノウハウが蓄積された研修で、個人の成長速度は加速できるでしょう。 成長せざるを得ない環境で自分がなりたい姿を実現できる では、採用の影響についてはどうか。業界全体で言うと、「絞った採用」に変わっていくかもしれません。つまり、各社、自社で定義するコンサルタントの本質を明確に発信する。YCGで言うと「コンサルタントは決して華やかではなく、地道で泥臭く、シビアで、大きな意義を感じられる仕事」という定義でしょうか。各社がミスマッチを減らす採用に注力するため「コンサルファームで働くこと」がゴールである学生にとってコンサル業界の敷居は高くなるでしょう。 一方で、YCGの採用ポリシーに、大きな変化はありません。なぜなら私たちは設立以来、先に述べたコンサルタントの実態を発信することを重視してきたからです。YCGのコンサルタントは、入社1年目から経営者に対たいじ峙します。中堅・中小企業がメインのため、案件の規模は2～4名体制です。だからこそ経営者との距離は近く、1年目から学べる領域は非常に広く、最速で成長できる。裏を返せば成長しなければならないのです。常に自分が当事者として、経営者と二人三脚で課題に向き合い続けた結果、お客さまにパートナーとして認められる。酸いも甘いも密度の濃い経験ができるからこそ、YCGでは、入社3年目頃までの若手でも、参画した案件の規模や知名度ではなく、自分がコンサルタントとして「何を成したか」を語れるのです。企業の危機に一緒に立ち向かうため、生半可な覚悟ではお互い幸せじゃない。お客さまの課題に対して真摯に、ひたむきに向き合い続ける覚悟がある人材を、従来通り見極めていきます。 具体的には「コンサルタントになる意志を証明できるか」という点です。例えば、自分が決めたことを目的意識を持って、PDCAを回しながらゴールに向かったのか、それを筋道立てて話せるかどうか。他にも、コンサルタントになりたいと言うならば、今経営コンサルについて何か勉強をしているのか等、どれ程本気なのかに注目しています。その上で、今の知見で、入社後どのように社会・企業課題を解決するのかを自分の言葉で語れるほどイメージできているのかも重要です。志望理由とコンサルタントになった後の姿を結びつけられる程、考え抜いてほしいです。もちろん応募時に考えがまとまっている必要はありません。説明会や選考の中でこれらを考え、コンサルタントという仕事に覚悟を持って向き合ってほしいと考えています。 真剣にコンサルタントを目指す方にとって、YCGのような1年目から挑戦できる環境で経験を積み重ねることで、時代の変化にも負けない、10年選手になれることは間違いないでしょう。 一緒に働きたいのはどんな人？ 1.素直さ・謙虚さ・粘り強さを持つ バックグラウンドが異なる経営者や銀行担当者、株主など多くの人に信頼される人間力はYCGのコンサルタントに必要な素養です 2.自身の経験を論理的に語れる コンサルタントの重要な資質の中には、目的意識を持って行動した経験や、目標に向かった経験を論理的に伝えられるか、があります 3.入社後の行動をイメージできる 入社後、どんな社会課題を、どう解決するのか。現時点で語れるほど、仕事の理解を深め、社会動向やトレンドを常に意識してください 山田コンサルティンググループ 中堅・中小企業を中心に、企業が抱えるさまざまな経営課題に対する幅広いコンサルティングサービスを展開。持続的成長コンサルティング、事業再生、M&A、事業承継、組織・人事コンサルティング、コーポレート・ガバナンス、ITコンサルティング、海外事業コンサルティング、不動産コンサルティング、教育研修などサービスは多岐にわたる
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【PwCあらた有限責任監査法人】デジタル社会をリードするには多様性を重視した採用が不可欠
人事に聞きたい「会社」と「働く人」のこと コンサル業界の採用はどう変わる？ コロナショックをきっかけにあらゆる企業が経営方針や、働き方の見直しを行っている。こうした変化が、コンサルティングファームに与える影響とは？業界のリーディングカンパニーで働く人事責任者８人に、各社のコンサルタントに求められる役割の変化や、今後の人材採用の方針について聞いた。 Profie 1991年青山監査法人に入所し、国内外上場企業の会計監査業務に従事。2006年あらた監査法人（現PwCあらた有限責任監査法人）の設立時に加入し、内部統制や会計基準コンバージョン支援などを行う。12年に、PwCコンサルティング合同会社に出向し経理業務改革、予算管理・業績評価、ERP導入なども経験。15年、PwCあらたに帰任し現在に至る PwCあらた有限責任監査法人（以下、PwCあらた）は、2018年に今後の法人の在り方として「Vision 2025“デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム”」というビジョンを掲げました。その背景には、日本がSociety 5.0の実現を目指すことによるデジタル化の加速と、それに伴って生まれるビジネスモデルの創造的破壊や組織への信頼低下といった課題があります。私たちは、今後こうした社会課題を解決に導くことを命題とし、社会貢献性を重視して事業戦略を展開していきます。なおこれを命題とする二つの理由があります。 一つ目はPwCグループ全体で「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことをPurpose（存在意義）として標榜しているからです。国や事業、業務が異なろうと「公益性の追求」は揺るぎない私たちの使命と言えます。 二つ目は、監査の業務上の特性が挙げられます。デジタル化が加速し時代が変化しようとも、監査のニーズは絶えないでしょう。この安定基盤の下、デジタルテクノロジーとデータ活用により監査業務の在り方を変革し、社会貢献性をさらに追求できると考えています。監査とはそもそも信頼を付与する仕事であり、そこに特性があります。そのため、この業務に就く個人にも誠実性を持った信頼された人柄が求められ、この部分は私たちが今後も大事にしていくところです。 PwCあらたでは、監査業務以外にアドバイザリー業務も経験できます。この経験は監査品質の向上につながり、個人の成長にも役立ちます。今後のキャリアパスを考えてアドバイザリー業務に専念することも可能です。実際にここ数年間におけるアドバイザリー業務もバラエティーに富んだプロジェクトを扱うようになりました。最近よく耳にするDX（デジタルトランスフォーメーション）推進プロジェクトをはじめ、被災地域の復興支援プロジェクトや政府機関と実施しているプロジェクトなど多岐にわたります。そのため、若手メンバーでも、多種多様な案件で経験を積み、成長することが可能です。 私たちは今後、将来のキャリアチェンジも含め、人の成長を軸にしたアサイン体制を法人全体で整えていきます。監査業務を究めたい、アドバイザリーやコンサル部門を経験したい、M&Aの財務デューデリジェンスを経験したい……など、十人十色のキャリアパス実現のサポートを目指しています。アサインの改革が、多様性のある組織を作り、一人の人材が多様な顧客ニーズに対応できる能力を有することで、ファーム全体の成長を促す若手がより一層増えていくことを期待しています。 文系・理系を問わない採用でビジョンの実現を追求する 今後の事業や職員教育において“多様化”をキーワードにVision 2025の実現を目指すPwCあらたでは、今後の採用においても、今まで以上に人材の多様性を重視していくつもりです。監査法人と言うと、会計士のイメージが強く、数字が得意な人だけが活躍できる場所だと捉える学生の方も多いかもしれません。また、監査業務におけるAIの台頭を危惧している方もいらっしゃるのではないでしょうか。確かに、定型業務は、AIによって効率化されていくことは間違いないでしょう。一方で、企業の価値や将来性は数字だけで計れないため「人間にしかできない付加価値」が一層浮き彫りになると考えています。経営者の考えや思いを理解するコミュニケーション能力や、事業環境・変化する経済状況などあらゆる要素を組み合わせて考察する力。施策の結果から改善策を生み出せる論理性。そして、バックボーンが異なる多様な人々と協働して業務を推進する上で、リーダーシップや語学力なども活かすことができるでしょう。さらには、監査業務であろうとアドバイザリー業務であろうと、今後データ分析能力はサービス提供において欠かせない要素となってきます。つまりエンジニアやデータサイエンティストのスキルを持つ理系の学生も、今まで以上に活躍の場を広げることができるはずです。専門領域やバックグラウンドにとらわれず、多様な学生を採用することはVision 2025の実現に不可欠です。入社後から多くの経験を積み、自身のキャリアの可能性を広げられる環境で、これからのデジタル社会をけん引できる人材になりたいという方は、PwCあらたでチャンスをつかみ取ってください。 一緒に働きたいのはどんな人？ 1.誠実性を備え論理的思考な人 「人間にしかできない付加価値」を発揮するためには、物事を論理的に思考する力や、考察し、ゴールを導き出せる力などが必要です 2.語学力があるグローバル人材 PwCのメンバーファームだからこそ、グローバル業務も多数。国内外問わずに協働することも多く、語学力も大きな強みとなります 3.デジタルに強い理系出身者も デジタル社会が加速する中で、ITスキルを有し、デジタルツールを活用できる理系出身者も活躍できるフィールドがあります PwCあらた有限責任監査法人 世界最大級のプロフェッショナルサービスネットワークであるPwCのメンバーファーム。世界157カ国に広がるPwCのネットワークを活用し、国内外を問わず、会計監査からアドバイザリー・コンサルティングサービスまで多様なソリューションを提供。企業の経営課題解決だけではなく、社会課題の解決においても多くの実績と信頼を蓄積している
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【日本M&Aセンター】
会社員18人のチャレンジヒストリーを公開 「自分の仕事」ってどう見つけたの？ 「自分が本気で打ち込める仕事」って、一体どうすれば見つかるんだろう？その答えを探るべく、この特集では、トップカンパニーで働く若手社員たちに、どんなチャレンジを経て「本気で打ち込める仕事」に出会ったのかを聞いてみた。自分に合った仕事は、どんな環境で、どう仕事に向き合えば見つかるのか。先輩たちの姿を通して考えてみよう。 A.社会問題の解決にダイレクトに貢献できると感じたことが入社の決め手です。興味を持ったきっかけは10年前の祖父が経営する会社の後継者不在問題でした。当社の説明会に参加した際、これは家族だけではなく、日本全国に広がる問題であると強く認識しました。当初は内定をいただいていた大手証券会社に就職するつもりでしたが、仕事の裁量や規模感にも魅力を感じ、自分自身でも想定していなかった道に挑戦しました。 A.2年間の経験を通してM&Aの中にも多くの手段が存在することを知り、より大きな案件に携わりたいと思うようになりました。以前はM&Aというと企業同士の合併というイメージのみが先行していましたが、実はその種類は多岐にわたり、私もまだ経験のない分野も多くあります。今現在チャレンジしたいのは、投資ファンドのM&A案件。通常案件より、動く金額も関わる人数もぐっと増えることに期待を抱いています。A.1年目から担当企業を持ち、裁量の大きな仕事を任せてもらえる点です。M&Aコンサルタントの仕事は、お客さまである経営層をはじめ、弁護士や公認会計士、司法書士など各分野のプロフェッショナルを自らまとめ、リードすることが重要です。何十人ものステークホルダーが関わる大規模案件に若手から挑戦できる環境は、そう多くはありません。要求される水準が非常に高いからこそ、成し遂げたときの達成感はひとしおです。 A.「M&Aコンサルタント」としてではなく「前川拓哉」の仲介によって、目の前のお客さまを幸せにしたいという思いです。M&Aで存続させることができた企業の中には、私がいなければお互いを知らなかった企業も多くあります。より高い仲介価値を追求するべくお客さまと向き合い続けることは簡単ではないですが、企業を結び付け、双方にとって魅力的なビジョンを創出できたときは、何物にも代え難い達成感を得られます。A.日本が誇る素晴らしい事業が、後世に残り続ける社会を実現させたいです。現在の日本には、後継者不在問題などが要因で事業継承を諦めざるを得ない企業が多く存在します。それを解決するためには、目指すビジョンが同じ企業を連携させ、社会に対してより高い付加価値を与えられるかたちを創出することが必要です。一つの企業というかたちにこだわるのではなく柔軟な発想で取り組むことで、そんな社会をつくりたいです。 A.熱中できる仕事は、若手社員に対して積極的に裁量の大きな仕事を与えてくれる環境でこそ見つけることができます。私自身、「日本が抱える社会問題の解決に貢献したい」という入社当時からの目標を実現するために、未知の領域に踏み込み、自分自身の可能性を広げてきました。初めはできないことばかりだと思いますが、気後れせず挑み続けることが大切です。当社でなら、短期間で圧倒的に成長できるはずですよ。 1年目 入社4カ月目で初主担当を経験 初担当は大手釣り具メーカー同士のM&A案件。自分の仲介価値を肌で感じることができ、今後の志を高めるきっかけとなる貴重な経験でした 2年目 自らが成功に導いた初の海外M&A 海外進出を考える企業に、シンガポール企業とのM&Aを提案。各国に点在する国籍や文化が異なるメンバーをまとめていく中で、力不足を痛感することもありました。しかしお客さまにとって最適な取引を実現するべく、周囲の協力を得ながら交渉を行い、無事成功に導くことができました 2年目 人を動かす大変さを実感した譲渡案件 理論上は双方にとって十分利益のある譲渡案件でしたが、最終締結直前に社長から辞退の連絡が。苦労して育てた会社を手放すことへの不安が大きな理由でした。その後三日三晩かけ話し合い、不安を拭い去ることで無事案件は締結。この経験を通して、ロジックだけでは人を動かせない、コンサルタントの奥深さを知ることができました
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【EYストラテジー・アンド・コンサルティング】EYの経営理念に共感するメンバーと、より良い社会の構築に貢献していく
人事に聞きたい「会社」と「働く人」のこと コンサル業界の採用はどう変わる？ コロナショックをきっかけにあらゆる企業が経営方針や、働き方の見直しを行っている。こうした変化が、コンサルティングファームに与える影響とは？業界のリーディングカンパニーで働く人事責任者８人に、各社のコンサルタントに求められる役割の変化や、今後の人材採用の方針について聞いた。 Profie アーサーアンダーセン税務事務所、KPMGビジネスアシュアランス（現・KPMGコンサルティング）、プライスウォーターハウスクーパースHRS（現・PwCコンサルティング）を経て、EYに参画。EY新日本有限責任監査法人の人事部長を務めたのち、2018年1月より現職 EYはグローバルでBuilding a better working world（より良い社会の構築を目指して）というパーパスを掲げています。これは単なるキャッチコピーではなく、EYの存在意義でありDNAとして組織全体に浸透しているものです。 コロナ禍により、クライアントのビジネスイシューは大きく変化しました。以前なら「現実味がない」「うちでやるには早過ぎる」などと判断されていた最先端のメソッドや斬新なアイデアに、クライアントが熱心に耳を傾けるようになっています。大きな環境変化に直面したことで、変革に対する企業側の感度は格段に上がっているのです。 それに伴い、コンサルタントはより本質的なバリューを出すことが求められるようになりました。これまでは特定領域に関するソリューション提供だけで満足していただけることもありましたが、現在はクライアントの経営やビジネスそのものを変革に導く支援が必要とさています。 そこでEYストラテジー・アンド・コンサルティング（以下、EYSC）では、「ビジネストランスフォーメーションのリーダーになる」というミッションを掲げ、その実現に向けて動き出しました。チャレンジングなテーマですが、われわれは本気で業界をリードする存在になろうと考えています。 コロナ禍によってさまざまな変化が世の中に起こっているものの、われわれEYSCの採用計画には依然として変更はありません。コロナ禍が業績にほとんど影響がなかったこともあり、以前から立てていたかなり野心的な採用計画を継続することができました。この計画を実行する理由は、われわれはまだ新しい組織であり、大きな伸びしろがあるからです。 EYは日本における活動のさらなる充実を図るため、2017年に統括法人を設立し、国内でコンサルティングサービスを手掛けていたいくつかの組織を統合しました。そして、EYSCの前身であるEYアドバイザリー・アンド・コンサルティングとして2017年10月に再スタートを切ったのです。 その時に策定した5カ年計画では、「2023年までに売上を2倍に、メンバーの数を1.5倍にする」という目標を設定しました。当時のコンサルティング組織は1200人だったので、これは5年で1800人まで増やすことを意味します。 ところがその目標は、この2020年7月に3年も前倒し達成しました。つまり計画を凌駕するほどの大きな成長を実現したのです。 そこで、当初の計画を超える成長に向けて新たなビジネスプランを策定し、現在は、2023年度までにメンバーを3000名に増やす目標を設定しています。実現すればEYSCは国内Big4でナンバーワンの規模になるでしょう。 withコロナの状況は長引くことが予想されるため、今後も経済環境の変化を注視する必要はありますが、弊社の採用計画には特に影響はなく、引き続き新卒・中途を含めて積極的な採用活動を行っていく方針です。 社会への貢献も顧客との関係性もロングタームで考える われわれが採用で重要視していることの一つは、EYのパーパスである、Building a better working world（より良い社会の構築を目指して）に心から共感できるかどうか、です。 EYSCが他ファームと異なるのは、物事を常にロングタームで考えることです。“より良い社会の構築”は短期間で実現できるものではなく、社会に対して長期的に貢献しなければなりません。またクライアントや従業員とも、サスティナブルな関係性を築きたいと考えています。よって、これから弊社に入社する若手にも、社会やクライアントに対して長期的に貢献したい、あるいはEYで長期的にキャリアアップしていきたいといった大きなビジョンを描ける人であってほしいと思います。 EYSCはまだ新しく成長過程にある組織だからこそ、若手でもやりたいことに積極的にトライできる環境がありますし、グローバルネットワークが強いEYでは、世界を相手にチャレンジできる機会も数多くあります。出来上がった組織でその一部として働くのではなく、変革を楽しみながら、組織の成長を自らリードしたいという意欲ある人は、ぜひEYへきてご自身のビジョンを実現してほしいですね。 一緒に働きたいのはどんな人？ 1.グローバルに挑戦したい 日本だけでなく世界のマーケットに挑戦し、グローバルビジネスを実践しながらスキルやリテラシーを磨きたいと考える人です 2.変革や挑戦を楽しめる 成長過程にある組織なので、若手がやれることは無限大です。変革や挑戦を楽しめる人なら、組織の成長をリードできるでしょう 3.チームワークを大切にする 人間が一人でできることは限られます。バリューを提供するには、チームワークで価値を創出できる人が求められます EYストラテジー・アンド・コンサルティング EY Japanにおける、コンサルティング部門とストラテジー&トランザクション部門を統合したコンサルティングファーム。EY共通の価値観に基づき、より良い社会の実現に向けて、クライアントの経営課題解決に向き合う。EYのメンバーファームとしてグローバルが持つネットワークやアセットを活用しながら、さらなる飛躍を目指している
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【A.T. カーニー】個人の力と共創で地平線を広げる パッションと行動力を重視
人事に聞きたい「会社」と「働く人」のこと コンサル業界の採用はどう変わる？ コロナショックをきっかけにあらゆる企業が経営方針や、働き方の見直しを行っている。こうした変化が、コンサルティングファームに与える影響とは？業界のリーディングカンパニーで働く人事責任者８人に、各社のコンサルタントに求められる役割の変化や、今後の人材採用の方針について聞いた。 Profie 東北大学工学部卒業、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院修士課程修了。松下電器産業（現パナソニック）を経てA.T. カーニーに入社。日本の大手製造業、主にエレクトロニクス、機械メーカーを中心に、経営戦略・組織、事業戦略、新規事業、M&Aなどのコンサルティングに従事。2017年より採用担当パートナーとなる A.T. カーニーはクライアントの経営課題に向き合い、戦略立案にとどまらず、現場を巻き込んだ組織変革・実行までを支援するコンサルティングファームです。手掛けるプロジェクトは大きく分けて二つ。企業の本質的な改革を支援する「変革系」と企業の成長戦略・新規事業創造やビジネス・社会の仕組みづくりを推進する「創造系」です。 A.T. カーニーの特徴を挙げるとするならば、クライアント企業を支援する活動を通じて「社会への価値創出」をゴールにしていること。企業の持続的競争力の向上や経済的な成長だけでなく、クライアントの企業活動による地球環境や社会問題の解決を共に実現したいと考えています。 多くの企業では、中長期的に世の中を見据えた、企業の「あるべき姿」の再定義、そのための事業構造と組織インフラの変革に取り組んでいます。それには「変革」と「創造」を分けることなく、同時並行で進めていく必要があり、プロジェクトは長期化・大型化しています。また新たな事業構想を実現する上では、戦略策定と詳細設計に加え、組織に不足するケイパビリティを補完する必要性が増します。そのようなケースにおいて、従来から行ってきた実行の伴走で成果の実現までを共に行うことに加え、クライアントとA.T.カーニーで新たな組織体を作り上げるなど本当の意味での実行をする取り組みを増やしていきたいと考えています。 コロナ禍においても、A.T. カーニーは今まで同様、クライアントからお声掛けいただいています。これは、多くの企業が不確実性の高い事業環境の中で、新たな価値モデルの創造を目指しているため。その期待に応えるべく、人材・組織能力を強化します。 熱い志を持ち行動する学生を採用 個の力で勝負できる人へ育成 A.T. カーニーのコンサルタントの特徴は、「パッション」と「実行力」を兼ね備え、会社名に頼らずに「個」の力で勝負ができること。A.T. カーニーの活動領域は私が参加した頃に比較し、大きく拡大しておりますが、多くはその業界やテーマにこだわりを持つ個人が立ち上げてきました。A.T. カーニーは個人による社外活動を奨励しております。例えば「日本に宇宙産業を創造し、日本社会の未来をつくる」と日本最大規模の宇宙カンファレンスを立ち上げ、宇宙領域のコンサルティングに取り組む者など。多様な人材を擁しており、個人の思いと行動の総和がA.T.カーニーの地平線を広げていくのです。 このような人材を輩出する背景には、個人の意志を尊重しサポートしていることが挙げられます。コンサルタント自らが、将来どうなりたいのか、それに向けて携わりたい業界・テーマを提示します。入社歴が浅いコンサルタントは、描きたい成長カーブをメンターと相談しながらキャリアディベロップメントプランを作成。これに応じたアサインメントにより、求められる共通言語を習得しつつ、希望のキャリアを築くことができます。 採用で重視するのはコンサルティング会社というプラットホームを使って何をしたいのかということ。将来的に自らテーマを設定し、その実現に向けて頭を使うだけでなく行動できる人に来ていただきたいです。 一方、クライアントの変革パートナーとして、拡大する期待に応えるためには、多様なスキルを持つ人材でチームを組む必要性が高まっています。「個人の力」だけでなく、それを有機的に結合する「コラボレーション」が求められます。結果、その強みを2倍にも3倍にも増加させることができます。 A.T. カーニーが目指すコラボレーションモデルは「弦楽四重奏型」「ジャズ型」です。多様な人材をまとめるには、強力なリーダーが指揮を執る「オーケストラ型」もありますが、強みが異なるプレーヤーが相手をリスペクトし高め合うことでハーモニーを生み出す「弦楽四重奏型」、もしくはプロトコルを共有した上で個人がぶつかり合い、新たな価値を生み出す「ジャズ型」を実現したいと考えています。そしてこの共創は社内にとどまらず、クライアントや他企業と連携していきます。 強い個とその連携により、企業が世界市場でインパクトを生み出す取り組みを支援することや、人材と組織能力を次の時代に至るまで提供し続けることがA.T. カーニーのミッション。共感する方々の参画をお待ちしております。 一緒に働きたいのはどんな人？ 1.ゴールに向かい粘り強く走れる コンサルタントになることを目的とせず、仕事を通じて自分の成し遂げたいことができるのであれば、仕事は何倍も楽しくなります 2.互いに尊重し高め合える 相手のことをリスペクトし、自分の強みをぶつけていくことで、個の力の結合として、より強固なものへと昇華されます 3.戦略的に物事を捉えられる 戦略的思考を重視しています。ケース問題が解けることより、リアルな状況においてどのように考え、行動するかが大事です A.T. カーニー 米国シカゴで創立された世界有数の経営コンサルティングファーム。高度な専門性、目に見える成果の実現、顧客企業との密接な協働作業を強みとし、世界約40の国と地域にネットワークを擁する。主要産業分野の大手企業や政府系機関などを中心顧客とし、戦略からオペレーション、ITに至るまで一貫した高品質のサービスを提供
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【デロイト トーマツ コンサルティング】前例のない時代。求められるのは評論家ではなく答えを導く変革者
人事に聞きたい「会社」と「働く人」のこと コンサル業界の採用はどう変わる？ コロナショックをきっかけにあらゆる企業が経営方針や、働き方の見直しを行っている。こうした変化が、コンサルティングファームに与える影響とは？業界のリーディングカンパニーで働く人事責任者８人に、各社のコンサルタントに求められる役割の変化や、今後の人材採用の方針について聞いた。 Profie ライフサイエンス&ヘルスケアのリーダーを務め、医薬品・医療機器・製造業などにおける国内外の企業に対し、事業戦略やM&A戦略立案などを行う。海外展開戦略、グローバルマネジメント改革、海外組織再編の策定・実行支援など、クロスボーダープロジェクトを数多く手掛ける。2019年6月より人事担当パートナーに就任 従来、企業経営においては売上や規模の拡大が最大のミッションでした。多くの企業が既存のビジネスモデルのマイナーチェンジを繰り返し、売上拡大を追求してきたのです。しかし今日、技術革新により消費者の価値観の多様化が進み、既存ビジネスの延長では消費者ニーズに応えられない状況が顕著になってきています。そこで企業は、新ビジネスの創出へと目を向け始めたのです。こうしたビジネスシーンの変化は、コロナショックを機に一気に加速しました。外出自粛や非対面のワークスタイルなど、生活様式のパラダイムシフトが世界中で同時に起きたことが大きな要因です。 デロイト トーマツ コンサルティング（以下、DTC）への依頼内容からも、その変容は感じとれます。例えば、成果が求められるスピード。今まで3～4カ月かけて行っていた戦略策定はわずか1カ月に短縮されています。緻密な検証と仮説を繰り返して練り上げる戦略よりも、トライアンドエラーで最大のパフォーマンスをあげる実践ベースのスタイルが主流となっているのです。 また、戦略だけではなく、顧客と共に新規事業の実現までを行うDTCのサービス、「ビジネスプロデュース」への依頼が急増しているのも変化の一つ。対症療法的な事業改善策の提示ではなく、中長期を見据えた新ビジネスとその具体的な成長戦略を企業は欲するようになっています。しかし難しいのは、ただ新ビジネスをアウトプットすればいいわけではないということ。顧客の属する業界そのものの在り方を再定義し、顧客の立ち位置や役割まで描ききる必要があるのです。さらに、どれだけ論理的で精緻な戦略を提言したとしても、顧客がすぐに実行に移すとは限りません。新規ビジネスの実行には当然大きなリスクが伴うからです。 では、そのリスクを取ってでも企業が実行に踏み切るきっかけとなるのは何でしょうか。ノスタルジックに思えるかもしれませんが、実は、コンサルタントの熱意や信頼など、論理を超えた感情の部分です。先が見えない現代だからこそ、顧客が求めているのは、道を指し示して随伴してくれる先導者そのものなのです。顧客のリクエストを待つのではなく、将来像を共有し、情熱を持って顧客をリードする。それが、社会変革を担う次代のコンサルタントのあるべき姿でしょう。 「論理力」ではなく「変革力」が採用で優先すべきスキル 数年前からDTCでは、多くの人々の機会創出や、持続可能な社会の実現に貢献するという意味を持った、「Lead the way」というグループ共通のバリューを掲げています。この価値観は顧客へのサービス提供の指針になると同時に、私たち自身にも向けられたバリューなのです。つまり、私たちは私たち自身でコンサルティングファームの在り方を再定義しなくてはなりません。変革実現のために求められているのは、自らの才覚と工夫で新たなコンサルティングの姿を体現し、DTCを、そして業界をけん引する人材なのです。コンサルタントに求められる資質が変わるならば、採用においても重視する資質が変化するのは自然な流れでしょう。 これまでと異なり、数的処理能力や論理力よりも、顧客を導ける総合的な「変革力」の重要度が高まりました。フットワークの軽さや遂行力、EQ、俯瞰的な視野など、具体的な要素を挙げ始めるときりがありませんが、変革力を言い換えるなら、仲間を巻き込み、顧客と奔走できる実行力です。DTCが実行力を重視するのは、能力を十分に発揮できる環境があることにほかなりません。「End to End」というビジネスモデルを掲げ、戦略から実行までカバーできる組織体制を築いてきたこと。インダストリーを超えた横断的なチームの連携。さらに、約26万人のグローバルネットワークにより、多くの社員の知恵を借りられる環境などが、シナジーを生み、個人の能力を超えた成果につながっています。コロナショックにより各業界がビジネスモデルの再定義を余儀なくされている今だからこそ、前例にとらわれない思考と、柔軟性を持つ新卒社員に大きなチャンスがあります。常に自分をアップデートさせ、答えのない問いに挑み続けたい人材ならば、刺激的な毎日に飽きることはないはずです。社会を変革し続けるDTCで、コンサルタントの新しいスタンダードを作ってほしいと願っています。 一緒に働きたいのはどんな人？ 1.変革に向けた熱意を持つ 社会課題の解決が重視されているDTCでは「より良い未来を創りたい」という熱意が重要。社会を変えていく仲間として働きたい 2.「利他」の心を大切にする 仲間のために汗をかくことをいとわないのがDTCのカルチャー。個人主義ではなく、チームワークを大事にする人が向いています 3.自分の思いを発信できる 社会の変革を行うためには多くの人に共感してもらいながら、けん引する力が必要。自身の考えを強く発信できる人が活躍できます デロイト トーマツ コンサルティング 世界150カ国、約26万3900人のエキスパートを擁する国際的プロフェッショナルファーム「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド」の一員として、日本のコンサルティングサービスを担う。監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーのサービスラインを活かし、戦略立案から実行まで一貫して支援を行う
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【山田コンサルティンググループ】基本を“再定義”できた会社だけがニューノーマル時代を生き残る
国内リーディングカンパニーの経営者たちに聞く “ 伸びる会社”の条件 世界経済に甚大な影響を与えたコロナショック。ビジネス環境が劇的に変化する中で、これからも“伸びる”会社は何が違うのか。各社のアフターコロナにおけるビジョンを知り、企業理解を深めよう 山田コンサルティンググループは、設立以来、中堅・中小企業向け事業再生コンサルティングをメインにサービスを提供。経営者のパートナーとして、大量の数字やデータを駆使して客観的なコンサルティングを行う一方で、経営者・従業員・その家族に真にお役立ちするという情熱を持ち、寄り添い続けてきました。直近ではM&Aや海外進出支援、人事コンサルティングなど、多様なサービスを展開しています。 そんな中、今回のコロナショックが起こりました。企業は混乱の中、生き残りをかけて必死に格闘し続けています。我々はそんな企業を支えるため、コロナ禍における経営相談や急増する事業再生ニーズに応えるべく、変革を起こしている最中です。 伸びる会社とは、現在のような非常時であっても、時代やニーズに柔軟に対応・適合できる組織だと改めて実感しています。だからこそ、そんな組織を目指して取り組んでいる施策の一つが、マネジメントの強化です。緊急事態宣言発令以前より、当社でも全社的な在宅勤務が主となりましたが、従来と比較して、無駄な時間は削減され、生産性、パフォーマンスは向上している一方で、大きな課題も浮き彫りになりました。それは「目の前にいないヒトと向き合い、どう的確にマネジメントできるか」ということ。『人が育つ組織の形成』は、これからの時代において、これまで以上に重要となるでしょう。なぜなら、オンラインでの関係性は、やはり直接コミュニケーションに比べて、言葉以外の情報量や、時としてスピード感が圧倒的に劣る場合が多いからです。特に入社初期のメンバーは、できない自分と向き合うことが多く、この時間が非常に孤独でつらい。そうした中で迅速なサポートが十分にできなかった場合、会社との距離は広がってしまいます。いくら上司や幹部が今後の方針や目指すビジョンを発信したとしても「1対N（不特定多数）」の図式による一辺倒のマネジメントでは、組織は成り立たないでしょう。目の前にいないからこそ、一方通行ではなく、お互いが今まで以上に、互いの考えや思いに耳を傾ける必要があります。 具体的には、現在私は全社員と面談をしています。根源的なアプローチのようで驚かれるかもしれませんが、1日数時間以上をかけて取り組む価値がある、原点回帰だと考えています。面談の際には、直属の上司から事前にメンバーの長所や課題、育成方針などをヒアリング。その上で本人と対話します。今現場では何が起こっているのか、メンバーがどのような考えで業務に取り組んでいるのかを把握できる貴重な時間です。また、私への質疑応答も行っています。「自分の仕事の価値はどこにあるのか」「会社が期待していることは何か」など、さまざまな質問に答えることで、メンバーの会社への理解も深まっています。面談内容はマネジメントラインにも共有し、ギャップを埋めることも大切にしています。 まさにこれが「1対N」ではなく、「1対1」の関係性であり、オンライン環境下でも、立場や役割の違いを超えて会社と社員をつなぐマネジメントだと思います。 社員育成のための環境構築と環境を活用する主体性が不可欠 並行して、教育体制も強化しています。なぜなら、我々のお客さまである企業は今、成長のための経営方針ではなく、想定外の事態を打破するシナリオのもとで、必死にもがいているからです。非常時だからこそ、今まで以上にお客さまの期待に応えられるだけのスキルや知識、能力に磨きをかけなければなりません。 従来、現場でのOJTを主として社員育成をしてきましたが、現在、育成責任者を各部門で決定し、体系化した研修制度を整備中。外部講師に加え、コンサルタントが講師となり、設立以来個々人が培ってきたノウハウや知識を言語化した実践的なエッセンスを組み込んでいます。人材育成においても、基本に立ち返り、現状の型から見直し、今の状況に合った新たな型を構築しています。 ただ、誤解してほしくないのは、研修や育成環境のみで会社を判断すべきでない、ということです。会社は社員の成長のために、環境は整えられます。しかし、環境をどう活用するのか、活用した先のキャリアや成長は、全て自分次第。伸びる会社の条件の一つに、社員の主体性は不可欠です。特に現在のように多くの会社がリモートワークへ移行する中で、主体性の有無は個人の成長の差を大きく広げます。主体的な人材は、通勤時間などを有効活用し、新たな手法を探りながら生産性向上を図り、自己研さんの時間を増やすでしょう。働き方の変化に対応できず、従来通りの意識で働く人材は、近い将来選別されていくかもしれません。 新しい時代を生き抜き、伸びていく方法を確立するには、会社は基本に立ち返ること、そして社員一人一人が主体的に業務に取り組むことから再始動する。それが私の今の考えです。おそらくこの苦境を乗り越えるには数年を要するでしょう。この期間を乗り越えた組織だけが、本当の意味で成長し、伸びていく権利を手に入れるはずです。それまでは、会社や組織の基本を再定義し、企業のコアである社員の力を十分に蓄えることが重要と言えるでしょう。 ウイルスがもたらしたオンラインという距離にひるむことなく、一人一人との関係性を自分たちで構築し、当事者意識を持って、自己実現を目指す。現場も、マネジメント層も、経営層も。私はこれこそが「伸びる会社」の条件だと考えます。 伸びる会社の条件とは？ 1.目の前にいない相手とも「1対1」の関係性を構築できる組織 2.リモート環境下でも“人が育つ”組織を形成できる 3.全てのメンバーが主体的に行動し、成長できる
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【クニエ】深い専門性と限りない情熱で、経営課題を改革する変革者へ
コンサルティングファーム ３つの「戦略」シフト 【ワークスタイル編】 目まぐるしく変わるビジネス環境を背景に、クライアント企業の経営変革を担うコンサルティングファーム各社のビジネス領域も拡大しつつある。そんな中、若手コンサルタントが携わる仕事内容は、今どのように変化しているのだろうか？ 各社の人事に、若手が手掛ける主な案件や育成サポートについてインタビューした。ＮＴＴデータの戦略的コンサルティングファームとして、国の発展を支えてきたクニエ。企業の競争力の源泉となるコア業務に対して実行支援型の業務コンサルティングを行う Ｑ．コンサルタントたちの仕事内容は？ 近年では日本企業のグローバル化やアジア・新興国の成長に伴い、私たちが築きあげてきた、日本がグローバル化する過程で取り込んだ日本式コンサルティングのニーズが急増しています。 当社は日本がヘッドクオーターのため、国外のプロジェクトでもコンサルタントが自ら海外へ赴き、日本企業のみならず海外企業のグローバル案件を多数手掛け、海外で活躍できるチャンスに恵まれています。事実、全体の65％以上が海外案件です。 国内外ともに複雑化する経営課題を改革へと導くには、クライアント以上に業務に根差した高い専門性を身に付けているだけでなく、熱意と貢献心を持って仕事に取り組めるかが重視されます。各サービス領域ごとに専門チームで取り組み、成果に対して熱意と貢献心を持つコンサルタント集団。それがクニエです。Ｑ．コンサルタントたちの育成サポートは？ クニエの新人研修の特徴は「スピードよりも質を重視」。専門性の高いコンサルタントとして、一人ひとりの特性に合わせて成長できる環境をご用意しています。入社から1年かけてじっくりと新入社員研修を行います。 研修の前半は、フレームワークやクライアント業務の理解を深めるための座学とグループワークを身に付くまで繰り返し実践します。その集大成として、夏に海外研修を実施。2、3名のチームに分かれ、クニエの海外拠点に赴きクライアントへ経営課題のヒアリングをするという実践的なものです。 研修の後半は、8カ月のOJTにより、先輩社員が手掛けている国内外のプロジェクト３つに参画します。さまざまなチームでの仕事を経験し、2年目からのキャリアの礎を築いていきます。 ここ3年入社した新卒社員は全員が希望のチームに配属が決定しています。その秘密は、新卒社員一人ひとりを、育成専任のコンサルタント経験のあるカウンセラーが全面的にサポートしているからです。2014年以降の新卒社員の退職はゼロ。高い定着率が、教育やサポートの手厚さの証です。 Ｑ．どんな志向・人柄の社員が多い？ 自己成長だけでなく、社会に貢献したいという方が多く在籍しています。クニエのコンサルティングは一過性の改善ではなく、抜本的な業務改革。どれだけ施策を講じようとも、プロジェクト終了後に業務の現場に根付いていなければ意味がありません。 時には製造拠点である工場にも足を運び、現場の方から業務上の課題をヒアリングすることも多々あります。そこで対等に会話ができる卓越した専門知識、そして現場までをも巻き込める情熱が、クニエでは不可欠です。 数あるファームの中でクニエを選んでいただける方には、専門性と熱意を武器に、時にはクライアントとコンサルタントという垣根を越え、一緒に戦う仲間として業務改革に臨める場を提供していきます。
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