企業一覧

BCGは、1963年に戦略コンサルティングのパイオニアとして創設されました。世界90拠点以上のネットワークで、ビジネスや社会のリーダーとともに戦略課題の解決や成長機会の実現に取り組んでいます。 日本では戦略ファームNo.1の地位を築き、各産業を代表する企業と共に変革を推進。支援領域は、変革の推進、組織力の向上、競争優位性構築、収益改善をはじめとしてクライアントのトランスフォーメーション全般に広がっています。“日本発”でコンテンツや技術を世界に展開するグローバル案件も多数あり、日本や世界の産業・経済に大きなインパクトをもたらしています。 BCGのグローバルで多様性に富むチームは、産業や経営トピックに関する深い専門知識と企業変革を促進する洞察を有します。これらに加え、テクノロジー、デジタルベンチャー、パーパスなどの各領域の専門組織も活用し、クライアントの経営課題に対しソリューションを提供します。 BCGでは、プロフェッショナルとしてのキャリアを持続しながら、個人の充足感も高められるように、フレキシブルな働き方ができるよう様々な取り組みを続けています。結果、BCGは数多くの外部の独立した調査機関から、優れた企業としての賞を受賞しています。 米Vault社「最も働きたいコンサルティングファーム2018」（アジア太平洋領域）ではNo.1に選出されました。

日本マイクロソフト株式会社は、マイクロソフトコーポレーションの日本法人です。 マイクロソフトは、モバイル ファースト＆クラウド ファーストの世界におけるプラットフォームとプロダクティビティのリーディング カンパニーで、「Empower every person and every organization on the planet to achieve more.（地球上のすべての個人とすべての組織が、より多くのことを達成できるようにする）」を企業ミッションとしています。 日本マイクロソフトは、この企業ミッションに基づき、「革新的で、安心して使っていただけるインテリジェントテクノロジを通して、日本の社会変革に貢献する」企業像を目指します。

---------------------------------------------------------------- Quality Unites Enthusiasms　～「品質」と「熱意」の「融合」 ----------------------------------------------------------------- お客様の「変革のパートナー」として、先進的で高品質なコンサルティングを介して、経営変革への想いとご熱意に応え、解決へとリードする――　私たちはそのような存在を目指しています。 革新へ挑戦されるお客様と同じベクトルで、戦略構想から改革の実現まで責任をもって、最高品質のコンサルティングサービスを提供します。 ---------------------------------------------------------------- Backbone ---------------------------------------------------------------- □■□日本発のコンサルティングファーム□■□ 日本企業の成長をサポートし、日本の経済的発展に貢献したい。それが私たちの志です。QUNIEのバックボーンの柱はNTTグループ。長期にわたって国のインフラと国民の暮らしを支えてきた気概は、今も私たちの価値観に深く刻まれています。 ---------------------------------------------------------------- 独自のコンサルティングスタイル ---------------------------------------------------------------- 欧米型コンサルティング手法の卓越したノウハウと、日本型経営の知恵と経験を融合することで、独自のコンサルティングスタイルを構築しています。 いわば和魂洋才とも言えるこのスタイルにより、お客様課題を企業価値向上の視点から統合的に捉え、現場への定着化に至るまで、お客様と一体となって企業変革を実現していきます。 ---------------------------------------------------------------- 世界の企業に貢献 ---------------------------------------------------------------- 日本に貢献したいという思いと同様に、海外のお客様に日本のコンサルティングを提供し、また、新興国のコンサルティングビジネスの成長に寄与していくことは、和魂洋才のDNAを持つQUNIEだからこそ実現できることであり、その使命感が私たちの原動力にもなっています。 ---------------------------------------------------------------- 人材力 ---------------------------------------------------------------- QUNIE のコンサルタントの多くは、外資系コンサルティングファーム出身者や事業会社出身者です。 つまり、お客様の業務を実務レベルで深く理解し、かつコンサルティングの実績も豊富なメンバーで構成されているということです。 蓄積した知見とノウハウをお客様の課題の最適解への礎とし、高品質で改革力の高いソリューションをご提供します。

アクセンチュアはテクノロジーの力を活用して未来を実現する、総合コンサルティング企業です。様々な業界、業務領域、テクノロジーに関する専門知識を発揮してお客様のビジネスの変革や成果の創出を支援。世界各地の200以上の都市で働くおよそ56万9,000人の社員が日々イノベーションを創出し、120以上の国と地域のお客様にサービスを提供しています。 アクセンチュアのお客様である大手企業や公的機関が現在直面している課題として、グローバル化とデジタル化が挙げられます。グローバル化については、海外市場へ進出しビジネスを展開するといった外向きのグローバル化だけでなく、外国人観光客の受け入れ態勢の強化などの内なるグローバル化も求められています。また、ソーシャルメディアやアナリティクス、モビリティに代表されるデジタル・テクノロジーの急速な進歩と普及を受けて、デジタル化は企業のビジネスモデルだけでなく、これまでの社会や経済システムも大きく変えようとしています。経営に影響を与えるこれらの要因は年々複雑化し、刻々と変化するため、お客様の要望により迅速に対応することが求められています。 アクセンチュアが圧倒的なスピードで戦略・プランの策定から業務・システムのデザイン、システムの導入・運用、業務の運営までを実現できるのは、変革に必要な上記の包括的な機能が、社内に内包されているからにほかなりません。 世界中で積み重ねてきた、さまざまな業界における事例や知見等の情報資産を、世界中のスタッフが簡単にアクセスし、最大限に活用できるよう、世界共通の体制と仕組みで管理しています。アクセンチュアのプロフェッショナルはこれらのツールやナレッジを活用し、お客様の成果実現に貢献しています。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ fundbookとは ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 「M&Aで日本を救う」 日本では少子高齢化に伴い「経営者の高齢化」「後継者不在」が深刻化、後継者がおらず廃業の危機にある中小企業は127万社にも上ると言われています。昨今、そうした企業を存続させる手段としてM&Aが注目されていますが、いまだ「身売り」などのネガティブイメージは根強く、本来救えるはずの企業が廃業を選択してしまうケースは少なくありません。 fundbookはこうしたM&Aのあり方を変革し、優れた技術やサービスを次世代へ繋いでいくために、M&A仲介サービスを提供している企業です。 業界初となる、設立から2年半という短期で売上35億円を達成。ビジネスモデルの特長である、優良企業とのエリア・業種を超えたマッチングを実現する「M&Aプラットフォーム」と、高い専門性を有する6つの部門が成約までサポートする「特化型分業モデル」により、日本の社会課題に本気で向き合い、M&Aを通じて優れた技術やサービスをつなぎ、永続的な成長を目指せる世界へと変える、これこそがfundbookの使命です。

世界中で毎日50億人の消費者に製品を使用いただいている、世界最大級の消費財メーカーです。「暮らし感じる、変えていく」という企業メッセージは、消費者の皆さまが求めておられるものを心の底から理解し、革新的な技術とアイデアによって、毎日の暮らしをよりよいものに変えていく、という皆様とのお約束です。 ファブリックケア、ホームケア、ベビーケア、フェミニンケア、ファミリーケア、グルーミング、オーラルケア、パーソナルヘルスケア、ヘアケア、スキン＆パーソナルケアの10に及ぶカテゴリーを通して、P＆G製品は、世界中にいる数十億の人々から親しまれています。そしておかげ様で、およそ65ブランドのうちの約半数が毎年5億ドル以上の売上を達成しています。 これからも時代とともに変化するお客様の価値観や暮らしをしっかり見つめ、“生涯のパートナー”と思っていただける製品ブランドを築いてまいります。

デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）はデロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファームです。3,100名規模のコンサルタントが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。 また、DTCはクライアントの持続的で確実な成長を支援するコンサルティングサービスはもちろん、社会課題の解決と新産業創造でクライアントと社会全体を支援してます。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 地球上で最もお客様を大切にする企業であること Earth's most customer-centric company ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ Amazonは、1995年に創業者兼CEOのジェフ・ベゾス（Jeffrey P. Bezos）がアメリカで創業した企業です。カスタマーレビュー、1-Click注文、パーソナライズされたおすすめ商品機能、Amazonプライム、フルフィルメントby Amazon（FBA）、アマゾン ウェブ サービス（AWS）、Kindleダイレクト・パブリッシング、Kindle、Fireタブレット、Fire TV、Amazon Echo、Alexaなどは、Amazonが先駆けて提供している商品やサービスです。

投資銀行、証券、資産運用、ウェルス・マネジメント事業において多岐にわたるサービスを提供する世界有数のグローバル総合金融サービス企業、モルガン・スタンレー。グローバル・ネットワークと優秀な人材を最大限に活用することで、政府・事業法人をはじめ、機関投資家・個人投資家を含む幅広いお客様を対象に、世界最高峰の金融商品・サービスを提供している。 現在、世界43カ国にオフィスを擁するモルガン・スタンレーは、すべてのお客様に、グローバルな事業展開と、各国市場の特質を踏まえたうえでの財務アドバイスを通じて、お客様の事業目標達成のお手伝いをしている。 日本においても1,300名以上の人員を擁するまでに成長し、日本で展開する外資系金融機関として、名実ともに業界を牽引する存在となった同社。現在では三菱UFJフィナンシャル・グループとのグローバルな戦略的提携の一環として二社体制で運営される証券合弁事業を展開しており、両社の強みとネットワークを最大限に活用してさらなる成長を目指している。

□■　日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファーム□■ ～　日本発の面白さがあるアビームでチャレンジしませんか？　～ アビームコンサルティングは日本に本社を置く、日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファームです。経済成長著しいアジアを中心として、世界73拠点に広がるグローバルネットワークを有しています。 商社、金融、製造・流通、エネルギー、情報通信、公共など幅広い業界のリーディングカンパニーに対してグローバル展開支援を強みとしてコンサルティングサービスを提供しています。 デジタル時代に必須の「ビジネス×テクノロジー」のプロフェッショナルとして、様々な産業におけるインサイト及び、会計・経営管理、サプライチェーン、顧客管理、組織・人事などの幅広い業務領域の深い知見と、クラウド、AI、XR、IoT、ITアーキテクチャデザインなどの先端デジタルテクノロジーの高度な専門性を統合的に駆使して総合的なコンサルティングサービスを提供します。デジタル変革の構想策定から推進マネジメント、ソリューション実装までクライアントのビジョン実現に向けた産業変革、企業変革、業務変革を支援しています。

J.P.モルガンは、ニューヨークに本社を構え、資産、収益、時価総額において世界最大級の規模を誇る総合金融機関です。日本では証券、銀行、資産運用業務を手掛けています。 日本におけるJ.P.モルガンの歴史は、関東大震災の翌年に日本政府が初めて発行した震災復興公債を引き受けた1924年に遡ります。この功績が認められ、ジョン・ピアポント・モルガン・ジュニアが日本政府より勲章を授与され、以後、日本で事業を広げるきっかけとなりました。一方、JPモルガン・チェース銀行の前身であるチェース・ナショナル銀行は、1947年に外国銀行として初めて東京支店を開設、その後、為替ディーリングのリーダーとして日本経済の復興とともに歩んできました。 当社およびJPモルガン・チェース財団は、世界経済や社会問題の解決に貢献するため、世界の様々な非営利団体や慈善団体の活動を支援しています。また、当社社員は地域に根差した様々なボランティア活動に積極的に参画しています。

≪世界有数の金融ブランド　－　バンク・オブ・アメリカ≫ バンク・オブ・アメリカは世界最大の金融機関の一つであり、個人、企業、機関投資家に対して、銀行業務、投資業務、資産運用業務、その他の財務管理及びリスク管理のための商品やサービスを幅広く提供しています。 本社のある米国全土においては、約6,600万の個人ならびに中小企業のお客さまにサービスを提供し、また、「米国フォーチュン1000」に挙げられるほぼ全ての企業と取引を行っています。グローバルにおいては、世界35カ国で事業を展開し、ウェルスマネジメント、コーポレートバンキング、投資銀行業務、多岐にわたるアセットクラスでのトレーディングにおいて、世界各地の事業法人、政府、機関投資家などのお客さま向けにサービスを提供しています。

"Be essential"お客様や社会から最も必要とされる存在となるために、IBMは困難な課題の解決にテクノロジーで貢献しています。 100年以上にわたり、小売から金融、スポーツ、宇宙産業にいたるまで、さまざまな領域で世界を変えるイノベーションを次々に起こしてきたIBMは、Forbes社『世界で最も価値あるブランド』ランキングで常にトップ50入りを果たすほか、28年連続で米国特許取得数1位を獲得、さらに創立以来6名のノーベル賞受賞者を輩出するなど、確かな実績に裏付けられた世界有数のリーディング・カンパニーとしてIT業界を牽引しています。 そのようなIBMのイノベーションの原動力は多様性です。ダイバーシティー推進を経営戦略の軸の一つと捉え、年齢や人種、思想、性的指向、障害の有無などに関わらず自らキャリアを築いていける環境を整えています。 世界中で蓄積した技術やノウハウを結集し、企業変革を支援するだけでなく、さまざまな社会課題に立ち向かうことでより良い世界をつくることがIBMのミッションです。常識を覆すテクノロジーとビジネスの新たな時代を、私たちIBMerと一緒に切り拓いていきませんか？

サイバーエージェントは 1998年の創業以来、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンを掲げ、進化の早いインターネット産業で事業拡大を続けてきました。 インターネット業界は年齢や経験に関係なく、若い人が活躍できるフィールドです。なかでも当社は、従業員の平均年齢が30歳と、若い力で新たな市場を開拓し業界を牽引していきたいと考えています。入社1年目は助走期間などと考えず、若いうちから裁量権を持ち働ける環境があるため、社員一人ひとりが多くの経験と決断をすることで圧倒的スピードで成長することができます。 また「挑戦と安心はセット」と考えており、当社独自の人事制度によって、男女問わず安心して大きな挑戦を続けられる環境づくりを目指しています。

PwCは、世界155カ国に284,000人以上のスタッフを有しています。 私たちはこのネットワークから世界の最新情報や潮流を把握し、また海外拠点と協力しながら、クライアントを支援しています。 私たちPwCは、「社会に信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことを自らのPurpose（存在意義）として定めています。これは、世界情勢やビジネス環境が大きく変化し続ける中、複雑な課題に対してPwCが重要な決定を下すにあたってよりどころとしているものであり、また世界各国のPwCと連携をするうえでも重要な役割を果たしています。 PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立して事業を行い、相互に連携をとりながら、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務のサービスをクライアントに提供しています。

SAPは、人材・情報・資金・設備といった経営資源を包括的に管理・分析する「ERP（基幹業務統合システム）」の導入などを通じ、顧客の経営・業務変革を支援している企業。ドイツに本社を置き、世界130カ国以上に支社を展開しています。SAPジャパンは、SAPの日本法人として1992年に設立。クラウド、モバイル、インメモリー（大容量のプログラムやデータを、ハードディスクではなくメモリー上に置いて利用すること）などの先端技術をフル活用し、国内企業の支援を行っています。

世界のビジネスをリードするコンサルティングファーム EYは、コンサルティング、ストラテジーアンドトランザクション、アシュアランス、およびタックスの分野における世界的なリーダーです。世界150カ国以上に拠点を持ち、世界有数の企業・組織が抱える課題の解決支援に、30万人を超える構成員全員が同じビジョンを共有し、品質に対する徹底した責任を果たし携わっています。私たちはこれまであらゆる業界、そして国際社会に対し極めて重要な役割を果たしてきました。

「社会の課題は私たちの課題」 NEC（日本電気）は1899年に設立して以来120年、日本経済とともに歩んできました。古くは戦後の電話網の基盤導入や日本初の衛星中継システム、近年では大容量データをやり取りするための光海底ケーブルや生体認証システムなど、社会を支えるICT（Information and Communication Technology：情報通信技術）イノベーションを創出しています。 クライアントは各国の公官庁や事業会社であり、グローバルを舞台に様々なプロジェクトを展開しています。しかし一貫して我々に求められるのは”社会が持つ課題をNECの技術でいかに解決していくか”を考えることであり、NECが持つ様々なリソースを駆使してそれに応えるべく、あらゆるソリューションに挑戦し続けています。

国内初の商用検索サイトとしてスタートしたYahoo! JAPANは、数多くの革新的かつ利便性の高いインターネットサービスを提供してきました。その結果、多くの人々から親しまれる国内最大級のポータルサイトとして、インターネット市場における確固たる地位を確立しました。 現在、Yahoo! JAPANの果たす社会的役割は、インターネット利用環境の変化とともに、これまで以上に重要性が増しています。ここ数年、インターネットはスマートデバイスの多様化や普及拡大によって、利用者数・利用頻度・利用時間が大きく増加しており、利用者や社会の潜在的なニーズはさらに広がっていると考えます。 ・Mission UPDATE JAPAN_情報技術のチカラで、日本をもっと便利に ・Vision 世界で一番、便利な国へ。 ・Statement 買いたいものが、すぐ手に入る、 知りたいことが、すぐわかる。 世の中を便利にすればするほど、 人はもっと自由に、人生はもっと豊かに。 世界に誇れる便利さで、すべての人の可能性を引き出したい。 オンラインとオフラインの境界を無くし、 100を超えるサービスを通じて、 日本を、世界で一番、便利な国へ。

決済のパイオニアとして業界を牽引してきた三井住友カード。 キャッシュレスが身近になりつつある今、日本の健全なキャッシュレス社会の実現を目指し、三井住友カードは圧倒的なスピードと実行力で、消費者・事業者に決済を通した付加価値を提供できるソリューションを実現していきます。