EYストラテジー・アンド・コンサルティング（以下、EY）は、「Building a better working world（より良い社会の構築を目指して）」（以下、パーパス）というパーパス（存在意義）を掲げています。これまで、パーパス実現の一環として、サステナビリティー関連のプロジェクトに数多く取り組んできました。近年ではサステナビリティーに関する情報開示が義務化されるなど、あらゆる業種の企業にとって重要な経営課題となっています。そこで2024年1月、全社横断的な組織としてサステナビリティ室を新設。「社会課題解決に継続的に貢献する方法論の確立とビジネスでの実践」というミッションの下、全社を挙げて新しい価値提供を行っています。

企業がサステナビリティーという社会課題の解決に向けて継続的に貢献するには、ビジネスとして収益を確保できる新しい市場の創出が不可欠です。クライアントが単独で取り組むことが難しいこのテーマに、私たちサステナビリティ室は従来のコンサルティングという枠を超えてチャレンジしています。例えば、金融機関や保険会社、ICT企業、気象予報会社とタッグを組んだ、自然災害レジリエントな社会と企業のあり方の提唱とルールづくり。世界的なソフトウエア開発企業とEYのクライアントの橋渡し役として、ESG情報管理のコラボレーション組成。このほかにも、政府、企業、自治体、NGO、研究機関など多様なステークホルダーと連携し、単なる分析や提言にとどまらない、持続可能な市場創出を進めています。

このように、サステナビリティーの領域は、社会課題解決への直接的な貢献と新しい市場創出へのチャレンジという大きなやりがいを感じられる一方、ミッションの達成にはさまざまな困難が立ちはだかります。世の中にまだ生まれていない新しい取り組みや価値観を社会が受容できるかどうかを見極めた上での制度設計が必要ですし、市場の創出後に経済活動が“息切れ”しないよう、ファイナンスの担保も不可欠です。また、サステナビリティーの案件では、領域を超えてさまざまな専門性を持つメンバーと共に課題解決にあたります。例えば、EYが政府とともに作成した、企業の気候変動への対策と情報開示に関するガイダンスは、現在、多くの企業の指針となり、日本の気候変動対応の推進をリードすることに役立っていますが、このガイダンスの作成には、ものづくり、エネルギー、デジタル、タレントなどさまざまな領域のスペシャリストが携わっています。パーパスを軸にクライアントの課題に向き合うことで、明確な答えや決まった進め方が確立されていないサステナビリティーの領域において、新たな価値を創造することができるのです。

各方面のスペシャリストと協業しながら、創造力や推進力を発揮しゴールを目指すことが求められるこの環境は、若い皆さんを驚くほど成長させてくれますし、若手メンバーが生み出す成果がこれからの社会の常識となっていくのではないでしょうか。サステナビリティーは、その可能性を十分に秘めた領域です。

制作担当／石山秀道