2019/4/4 更新 デロイト トーマツ コンサルティング

創造力が求められる時代において共創と実行力で革新の起点になる

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ビジネスプロフェッショナルに聞く
変革期のコンサルティングファームで働く醍醐味
ここ数年、急速に進む技術革新の影響を受け、コンサルティングファームの使命や、手掛けるビジネス領域は大きく変化している。各社がこれまでのビジネスのあり方、コンサルタントの働き方などを見直す“大変革期”を迎える中、次世代コンサルタントにはどんな成長が求められるのか?各社のビジネスプロフェッショナルに聞いた。

デロイト トーマツ コンサルティング

執行役員
経営企画室長
Chief Strategy Officer
佐瀬真人氏

製造業のなかでも特に自動車業界のクライアントに対し、事業戦略立案、マーケティング戦略立案、技術戦略立案、組織・プロセス設計に関するコンサルティングサービスを提供した経験を持つ。現在は経営企画担当として、DTCの中長期的な成長戦略の責任を負う。

ここ数年、クライアントから寄せられる依頼内容が、大きく様変わりしています。
ほんの5年ほど前までは「成長著しい新興国市場のどこに販売・生産拠点を設ければグローバル競争力を強化できるか」、また「競合他社からシェアを奪取するためにどのような開発戦略を立てるのが有効か」など、大多数が政存事業の枠内に収まるテーマでした。
しかし、現在、デロイト トーマツ コンサルティング(以下、DTC)が手掛ける経営課題の中心は、より抽象度の高いもの、例えばクライアントのビジネスモデルの刷新を含むドラスティックかつ発想力と創造力が求められるような案件に移りつつあります。
それはAI、クラウド、IOTなどのテクノロジーの急速な進展や、破壊的IT企業による異業界参入、コミュニケーションや消費行動のデジタル化など、社会環境の大きな変化がもたらしたものと言っていいでしょう。
こうした社会環境の変化を見過ごし、対応を誤ると、業界のリーディングカンパニーでも簡単にその地位から追い落とされてしまう。これが現在すべての業界に共通する経営課題となっていると言っても差し支えなさそうです。

ここからは、いま大きな転換期に差し掛かっている自動車業界を。例に話を進めていきます。
現在国内外の自動車メーカーは、環境負荷の低減や交通事故ゼロ社会の実現、新たな移動価値の創出に向けて、電気自動車、燃料電池車、自動運転車の開発競争にしのぎを削っています。
こうした変化はモノづくりの領域だけに限らず、バリュープロポジションの再定義や収益モデルの転換にまで及ぶ、まさにトランスフォーメーションなのです。
そのため、現在自動車メーカー各社は、「所有」から「シェア」に移行しつつある顧客嗜好の変化に着目し、移動手段を提供するMaaS(Mobility as a Service)に注目し始めました。とはいえ製造業がサービス業に転身するのは容易ではありません。MaaSを実現するためには、これまで自動車づくりのコア技術ではなかった高度な情報技術やデータアナリティクス、ネットワークセキュリティー、通信、課金決済など、さまざまなテクノロジーをサービスに実装する必要があるからです。 自社にない技術が必要なら、各業界の有力企業との緊密なアライアンス関係を築くべきなのは明白ですが、いずれも変化の激しい世界です。どの企業と協業するかは慎重に検討するべきでしょう。
さらに、コラボレーションの実行において、結果を出すまでの速度感も変化しています。コンセプト策定からパートナー選定、PoC(概念実証)からビジネスモデルの確立までを1年程度で実行しきることが求められています。
こうしたクライアントの直面する課題・われわれへの期待の変化を背景に、求められるリーダーシップやマネジメント能力も、急速に変化しています。最先端技術を最大限活用し、多様な社会のプレーヤーと共創しながら、新しい価値創造の実行を支える存在として進化するために、われわれ自身にも変革が必要なのです。

自らの創造力を糧に真摯に努力する方を支援する

DTCは、世界最大級の規模を誇るコンサルティングファームとして、あらゆる業種の民間企業、地方自治体、中央官庁と手を携えて課題解決を手掛けてきました。
積み重ねた実績で得た信頼と知見は、業界横断プロジェクトや複数の業界を巻き込んだコンソーシアムの組成などに活かされており、実際に自動車業界が渇望しているアライアンス先のご紹介や、われわれ自身がリスクを取り新規ビジネスの立ち上げの当事者として関わる機会も増えています。われわれ自身も実行責任を負うことによって、改革のスピードと精度を上げることができるからです。
こうした取り組みは自動車業界に限りません。すでにさまざまなクライアントと業界の垣根を越えるような試みが始まっています。
また、このようなビジネスの広がりが、思いも寄らない世界との結び付きを生み始めています。

例えば愛媛県今治市をホームタウンとする『FC今治』と地方創生やカスタマーエクスペリエンスの実証研究を実施したり、東京の乃木坂に開設したデロイトデジタル スタジオでクリエーティブとデジタル、コンサルティングの掛け算によって人の心に響く価値創造に挑んでいたりするのはいずれも多様化する社会のニーズに応えるためであり、われわれ自身に必要なことでもあるのです。現在DTCは、あらゆる業界のトランスフォーメーションに取り組む一方、業界と業界、企業と企業、人と人を結び付けるカタリスト(触媒)として、またクライアントとともに歩むビジネスパートナーとして活動しています。
こうした取り組みを持続するには、さまざまな専門性と個性、価値観を持った人材が不可欠です。コンサルティングファームの新たなスタンダードをつくるという意味でも、人材の多様さは非常に重要であると考えています。もちろん新入社員の皆さんに期待するのも多様性と創造性です。コンサルティングの手法に加え、テクノロジーの基礎知識も、3ヵ月間のブートキャンプと呼ばれる研修で学んでいただきます。

創造性を発揮していただくために、まずは、自分の5年後、10年後、20年後の未来に思いをはせていただきたい。例えば『世界で1億5000万人以上に上る児童労働を廃絶したい』、『世界を席巻するGAFAに比類するような大企業を日本から生み出したい』といった、コンサルタント人生を懸けて実現したい夢や目標を自分の中で持っていただきたいのです。
必ずしも入社前に明確でなくとも良いです。入社後にさまざまな業界やテーマに携わりこれまで想像できなかった世界が見えた時に、自身が主人公として解決すべき課題だと捉えるアンテナの感度を高めてほしいと思います。わたしは大義を抱く若者たちの意欲と行動力こそがより良い社会を築くカギになると信じています。 われわれは自らの創造力を糧に真摯に努力する人たちに成長機会を提供することを惜しみません。
ぜひDTCでその夢や目標を実現してください。

Company Information

デロイト トーマツ コンサルティング

デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)は、世界150カ国以上に展開するDeloitteのメンバーファームの一員として、国内外の民間企業、地方自治体、政府機関などに、組織課題の解消に向けたソリューションを提供。さらに、社会課題の解決や新産業創造など多面的なアプローチによって社会に貢献している

設立年 1993年4月
資本金 5億円
売上高 非公開
従業員数 2,542名

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