━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■ステートメント_Statement 服を変え、常識を変え、世界を変えていく ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ デジタル化の勢いが止まらない今、アパレル業界が服を提供する「製造小売業」の域を超え、これまでにない新しい産業のあり方を模索していく必要があります。そこでファーストリテイリングは、テクノロジーを活用し、顧客一人一人のニーズをスピーディーにキャッチする「情報製造小売業」への転換にかじを切りました。 「情報製造小売業」として世界No.1のアパレル小売企業となることを中期ビジョンに掲げ、そのための成長戦略の一つを海外ユニクロ事業の飛躍と定めています。またEコマース事業の拡大を推進するほか、ジーユー事業をグループの第二の柱として、服を通じた豊かな社会の実現に向けて、さらなる事業拡大を追求します。 企画・計画・生産・物流・販売までのプロセスを一貫して行うビジネス モデルで、他社には真似のできない独自商品を次々と開発しています。合繊メーカーとの協業で開発した画期的な素材や、高品質な天然素材を使用したベーシックなデザインのブランドとして、世界中でシェアを拡大中。 今後も世界主要都市にグローバル旗艦店、大型店を出店し、ユニクロが提案するLifeWearのコンセプトに基づいた、世界中のあらゆる人々の日常を快適にする究極の普段着をつくり続けています。デジタル化が進んだ現代社会のなかで、ユニクロはお客様とダイレクトにつながり、お客様のご要望をすぐにカタチにするビジネスモデルへと進化していきます。
【関わるすべての人へ、「Magnify Life」を届ける】 私たちは人々のライフスタイルの変革に挑戦しています。私たちが貪欲に進み続ける理由。それは「Magnify Life」という言葉に込められています。私たちは、人々の人生に訪れるさまざまな瞬間に輝きを与え、それぞれのライフステージを彩る存在でありたいと考えています。視力が低い人も、そうでない人も、日本、中国、アメリカ、台湾、フィリピン、香港、世界中のどこに住んでいても、JINSの商品・サービスで、充実した自分らしい人生がおくれる。そんな未来を実現したとき、私たちは世界で一番愛されるアイウエアブランドになれると思っています。 【世の中の「あたらしい、あたりまえ」を創り出す】 独自のビジネスモデルの確立によって、業界に参入した2001年当時、平均価格30000円で販売していたメガネを5000円という低価格で販売し、業界に大きな革新を起こしました。また、視力が良い人たちにも役立つ“眼を守る”機能を備えた「機能性アイウエア」を発売し、新たなメガネ市場を開拓しました。 【JINSのこれから】 そして、今後更に進化するテクノロジー社会に対しても、ジンズにしかできない製品やサービスを届けていこうと思っています。そのためにプロダクト、エクスペリエンス、データという3つを柱におき、この3つの柱をシームレスに連携させて、他社では絶対に作ることができない世界を創造していきたいと考えています。 JINSはアイウエアの可能性を追求し、関わるすべての人に豊かな未来をみせるための挑戦を続けています。
━━━━━━━━━━━━━━━━ エースは創業84年の総合カバンメーカー。「誠実」と「挑戦」のモノづくりを通して、人の移動を支え、夢と感動を創造しています。 ━━━━━━━━━━━━━━━━ エースは1940年創業の日本を代表するバッグ&ラゲッジメーカーです。 世の中にまだなかったナイロン製のバッグや、国産スーツケースを日本で初めて開発するなど、 変化する時代に新しい価値を生みだしていくなか、現在国内カバン製造・卸部門シェアNO.1(※)を確立することができました。 エースが目指すのは、時代のスタンダードをつくり、多くのお客様に夢や感動をお届けすること。 これまで、どんな時代においても常にお客様に寄り添いながら、新たな挑戦を試み、地道に試行錯誤を繰り返し、 心から喜んでいただけるモノづくりに徹してきました。 近代では社会情勢は目まぐるしく変化し、 そして多様性が求められる中、 お客様それぞれのニーズや抱えている課題も複雑化していると エースは考えています。 今後、より多くの人々の生活に豊かさを提供していくためには、 初心に立ち返り、今我々に何ができるのかを判断しながら、新しい可能性、新しい価値を創造していく必要があります。 日本のエースから、世界のエースへ。 これからもカバン業界のリーディングカンパニーとして、 一歩先を見据えてどん欲にチャレンジする姿勢を貫き、 よりグローバルに社会貢献ができるよう尽力していきます。 (※)矢野経済研究所 鞄・袋物産業年鑑(2022~2023年) 調べ
就活スケジュールは業界によって異なります。
外資系企業やベンチャー企業を志望する場合、通常スケジュールよりも早く選考が開始するため、早くからの準備が必要となります。
また、近年はインターンシップから早期選考ルートへ直結する場合もあります。そのため、早期内定を狙う場合も通常より早めに対策を始める必要があります。
自分自身の志望業界や就活ビジョンを鑑みて、『今できる就活対策』を見きわめましょう。
<スケジュール例>
大学1~2年生:大学生活で尽力することを見つける/業界と企業の情報収集
大学3年生4-7月:サマーインターンの選考対策を行い、選考へ参加
大学3年生8-9月:サマーインターンに参加
以降、冬までインターンへ応募しつつ、本選考の対策を行う
大学3年生1-3月:本選考へ参加し、内定
就活では、双方向のコミュニケーションが重要となります。
相手の時間を割いていただいているという意識のうえで、早いレスポンスや適切な言葉選びを心がけましょう。
メールや電話を受け、返信する際には事前にマナーを検索することをおすすめいたします。
これらのスキルは社会人となっても必須となるものですので、学生のうちにぜひ身につけてください。
最も代表的な選考の流れは下記の通りです。
1.書類選考(ES選考・webテスト)
2.面接を3~5回実施
3.内々定
業界や企業によって、GD選考やケース面接選考といった選考が課される場合もあります。
また、面接の実施回数は企業によって異なります。
インターン選考の場合は、上記の選考の流れと似た流れであることが多いですが、面接の実施回数が本選考よりも少ないことが一般的です。近年はインターンシップから早期選考ルートへ進む場合も多く見受けられます。早期選考の場合、通常の選考フローが免除される場合もあります。
就活における自己分析とは「自分の過去や経験を振り返ること」を指します。
自己分析の代表的な手法として、「自分史の作成」「性格診断ツールの使用」「モチベーショングラフの作成」「社会人基礎力キーワード(経済産業省)の確認」が挙げられます。
自己分析は選考過程で必要となるだけでなく、自身の将来像を確立するためにも必要不可欠です。
何故なら自分自身を理解していないと、「自分が将来本当にやりたいこと」「自分が適している環境」を定義することができません。
自己分析に基づいた回答が、選考で最も説得力を持ちます。
自己分析を通じて自分の価値観や強みを確立して、就活 / 選考を有利に進めましょう。
企業研究とは、自身の選定軸と企業の「合致度合い」を確認するステップです。
具体的には、該当企業の業界内における立ち位置やビジネス形態、社員の働き方等を調べます。
企業研究が不十分な場合、入社後に理想とのギャップが生じてしまうため早期退職へつながる恐れがあります。
理想のキャリアを歩むためにも、企業選びの軸を明確化し、客観的に企業研究を調べて選定しましょう。
企業研究は主に(1)業界を知る (2)業界研究 (3)具体的な企業研究 の3つのステップに分かれます。
効果的な手法としてイベント参加や、業界地図の活用、合同説明会への参加が挙げられます。
選考を有利に進め、入社後に後悔しないためにも積極的にイベントに参加してみてください。
ES(エントリーシート)作成は、就活の選考における第一関門です。
就活を始めるとよく耳にする「ガクチカ・自己PR・志望動機」は、ESを構成する要素です。
ES選考は「応募してくる大量の就活生をふるいにかける」意味もありますが、それだけではありません。
その後の面接はESを基に進められることが多く、最終面接で使用されたり、入社後に一定期間保管されたりします。
そのため、ESでは企業が知りたい内容である《人柄・入社熱意・今後の可能性》を《正確に伝わる日本語》で表現する必要があります。
それまでに行ってきた自己分析・業界研究・企業研究の結晶として、ESを作成しましょう。
企業側が採用を実施する目的として「自社の利益向上に貢献する学生を採用すること」が挙げられます。
そのため学生は「将来その企業で活躍する能力があること」を面接時間内に伝える必要があります。
面接では他にも「他の学生ではなく自分を採用するメリットを伝えること」「ESでは伝えられなかった思いや根拠を伝えること」が大切です。
例えば面接でよく問われる志望動機では、上記に加えて「本当に入社する意思・会社を辞めない意思があること」を伝える必要もあります。
実体験や他社比較の結果を、論理性を持って面接でアピールしましょう。
効果的な対策方法として、想定質問をまとめることや、それに対する答えを事前に作成することが挙げられます。
他にも、面接練習を録音してみることや、友人らとの模擬面接を重ねることもおすすめです。
グループディスカッション(GD)はインターン選考や本選考の中で実施される選考の1つです。
特に初期選考で実施する企業が多く見られます。
企業がGDを実施する大きな目的の一つとして、模擬会議を通して学生の「将来仕事のパフォーマンスに直結する力」を確認することが挙げられます。
具体的には(1)前に踏み出す力 (2)論理的思考力 (3)チームワーク の3つのポイントが見られます。
このようにGDでは面接と比べて日常的なコミュニケーション力が確認され、組織の和を保ちながら業務を効率的に進める力を評価されます。
そのため、GDはグループ面接のように競争するものではなく、「参加者全員で受かる」という認識を持つことが大切となります。