【企業理念】これまでも、これからも食を通して社会に貢献します。 「食を通して社会に貢献する」という経営理念のもと、「美味しさ」そして「安心・安全、健康、環境」をキーワードに、「食」のさまざまなシーンを支えながら人と食との関わりの中で、お客様にとって役立つ新しい価値をご提供し続けています。また、お客様に最高の満足をお届けするために「従業員満足なくして顧客満足なし」の考え方を大切にしています。その考えのもと、社員・従業員とその家族の幸せを追求することを第一に考えています。 【ビジョン】コア事業に経営資源を集中し、更なる持続的成長と収益力の向上を図ります。 当社グループでは、業務用食品卸売事業、業務用食品現金卸売事業、業務用コーヒーメーカーをコア事業と位置付け、幅広い事業を展開しています。今後の戦略・ビジョンとしては、M&A、アライアンスも活用しながら、コア事業の更なる強化に努めます。特に業務用食品卸では全国展開、関東地区のシェア拡大、海外(シンガポール、マレーシア、香港)の事業力の強化を進めます。また新業態など新たなビジネスモデルの構築にも挑戦していきます。加えて、業務改革による生産性の向上に注力し、更なる持続的成長と収益力の向上を図っています。CSR(企業の社会的責任)活動も積極的に推進し、更に「社会から信頼され必要とされる会社」を目指します。 【事業特長】「食」のあらゆるシーンをトータルにサポートします。 「和食・洋食・中華」をはじめ、あらゆるジャンルの外食ビジネスをトータルにサポート。食のプロのこだわりにお応えする厳選した食材の販売から、食のトレンドにあわせたメニュー提案、業務効率化につながるシステムの提案など、幅広いサービスでお客様をサポートします。
type就活は、企業と双方向でコミュニケーションを取れる「体験型」就活イベント、 「人気企業の本音が聞ける<OB・OG座談会>」を開催します! 毎年100名以上がエントリーし、厳選された学生だけが参加できる人気のコンテンツです。 ~~~~~ 夏インターンをやり切った今だからこそ、自分の就活軸に迷いが出てきていませんか? ~~~~~ 「志望企業のインターンに行ったけど、実際の現場を見たらなんか違う気がしてきた…」 「自分の就活軸はこれでよいのだろうか」 その迷いは、実際にインターンなどの「実体験」から生まれたものだからこそ ネット検索やAIでどれだけ文字情報を集めても解決しません。 「実体験」から生まれた迷いは、新たな「実体験」でしか解消できないからです。 だからこそ先輩方は、講義形式ではなく、 社員の方と直接コミュニケーションが取れる「質の高い体験機会」として このイベントを活用してきました。 <イベントの魅力> 1)自分ではなかなか会えない人気企業8社の話を1日で聞ける 2)様々な業界の企業が登壇 ⇒様々な業界を比べることで、自分に合いそうな企業・業界を再度見つけられる 3)双方向型コミュニケーションがメインの座談会形式 ⇒自分が必要な情報は、座談会で手を上げれば「確実に」手に入れられる 4)当日話すのは、各企業が「学生にキャリアの参考にしてほしい」と選んだ優秀な社員 ⇒その方こそ、ネットの文字情報では見えてこない社風や雰囲気を体現しているロールモデル! 「実体験」の重要性を身をもって体感している方にこそ、 このイベントの魅力が伝わるはずです。 エントリーをお待ちしております!
弊社は、2020年7月、日本アイ・ビー・エム株式会社と株式会社みずほフィナンシャルグループの共同出資により、 新たなシステム運用会社として「MI(エムアイ)デジタルサービス株式会社」(MIDS)として発足しました。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 日本の金融において、プロフェッショナル企業として、 最高レベルの運用を提供し、お客様のIT変革を実現する ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ みずほの大規模システムの運用ノウハウと、 日本アイ・ビー・エムが持つ最新テクノロジーを融合させることで、 安定的なシステム運用を実現しながら、デジタル化・高度化された運用サービスを提供しています。 IBMグループや社内独自の充実した研修制度で意欲ある社員が学びやすい環境を整えています。
就活スケジュールは業界によって異なります。
外資系企業やベンチャー企業を志望する場合、通常スケジュールよりも早く選考が開始するため、早くからの準備が必要となります。
また、近年はインターンシップから早期選考ルートへ直結する場合もあります。そのため、早期内定を狙う場合も通常より早めに対策を始める必要があります。
自分自身の志望業界や就活ビジョンを鑑みて、『今できる就活対策』を見きわめましょう。
<スケジュール例>
大学1~2年生:大学生活で尽力することを見つける/業界と企業の情報収集
大学3年生4-7月:サマーインターンの選考対策を行い、選考へ参加
大学3年生8-9月:サマーインターンに参加
以降、冬までインターンへ応募しつつ、本選考の対策を行う
大学3年生1-3月:本選考へ参加し、内定
就活では、双方向のコミュニケーションが重要となります。
相手の時間を割いていただいているという意識のうえで、早いレスポンスや適切な言葉選びを心がけましょう。
メールや電話を受け、返信する際には事前にマナーを検索することをおすすめいたします。
これらのスキルは社会人となっても必須となるものですので、学生のうちにぜひ身につけてください。
最も代表的な選考の流れは下記の通りです。
1.書類選考(ES選考・webテスト)
2.面接を3~5回実施
3.内々定
業界や企業によって、GD選考やケース面接選考といった選考が課される場合もあります。
また、面接の実施回数は企業によって異なります。
インターン選考の場合は、上記の選考の流れと似た流れであることが多いですが、面接の実施回数が本選考よりも少ないことが一般的です。近年はインターンシップから早期選考ルートへ進む場合も多く見受けられます。早期選考の場合、通常の選考フローが免除される場合もあります。
就活における自己分析とは「自分の過去や経験を振り返ること」を指します。
自己分析の代表的な手法として、「自分史の作成」「性格診断ツールの使用」「モチベーショングラフの作成」「社会人基礎力キーワード(経済産業省)の確認」が挙げられます。
自己分析は選考過程で必要となるだけでなく、自身の将来像を確立するためにも必要不可欠です。
何故なら自分自身を理解していないと、「自分が将来本当にやりたいこと」「自分が適している環境」を定義することができません。
自己分析に基づいた回答が、選考で最も説得力を持ちます。
自己分析を通じて自分の価値観や強みを確立して、就活 / 選考を有利に進めましょう。
企業研究とは、自身の選定軸と企業の「合致度合い」を確認するステップです。
具体的には、該当企業の業界内における立ち位置やビジネス形態、社員の働き方等を調べます。
企業研究が不十分な場合、入社後に理想とのギャップが生じてしまうため早期退職へつながる恐れがあります。
理想のキャリアを歩むためにも、企業選びの軸を明確化し、客観的に企業研究を調べて選定しましょう。
企業研究は主に(1)業界を知る (2)業界研究 (3)具体的な企業研究 の3つのステップに分かれます。
効果的な手法としてイベント参加や、業界地図の活用、合同説明会への参加が挙げられます。
選考を有利に進め、入社後に後悔しないためにも積極的にイベントに参加してみてください。
ES(エントリーシート)作成は、就活の選考における第一関門です。
就活を始めるとよく耳にする「ガクチカ・自己PR・志望動機」は、ESを構成する要素です。
ES選考は「応募してくる大量の就活生をふるいにかける」意味もありますが、それだけではありません。
その後の面接はESを基に進められることが多く、最終面接で使用されたり、入社後に一定期間保管されたりします。
そのため、ESでは企業が知りたい内容である《人柄・入社熱意・今後の可能性》を《正確に伝わる日本語》で表現する必要があります。
それまでに行ってきた自己分析・業界研究・企業研究の結晶として、ESを作成しましょう。
企業側が採用を実施する目的として「自社の利益向上に貢献する学生を採用すること」が挙げられます。
そのため学生は「将来その企業で活躍する能力があること」を面接時間内に伝える必要があります。
面接では他にも「他の学生ではなく自分を採用するメリットを伝えること」「ESでは伝えられなかった思いや根拠を伝えること」が大切です。
例えば面接でよく問われる志望動機では、上記に加えて「本当に入社する意思・会社を辞めない意思があること」を伝える必要もあります。
実体験や他社比較の結果を、論理性を持って面接でアピールしましょう。
効果的な対策方法として、想定質問をまとめることや、それに対する答えを事前に作成することが挙げられます。
他にも、面接練習を録音してみることや、友人らとの模擬面接を重ねることもおすすめです。
グループディスカッション(GD)はインターン選考や本選考の中で実施される選考の1つです。
特に初期選考で実施する企業が多く見られます。
企業がGDを実施する大きな目的の一つとして、模擬会議を通して学生の「将来仕事のパフォーマンスに直結する力」を確認することが挙げられます。
具体的には(1)前に踏み出す力 (2)論理的思考力 (3)チームワーク の3つのポイントが見られます。
このようにGDでは面接と比べて日常的なコミュニケーション力が確認され、組織の和を保ちながら業務を効率的に進める力を評価されます。
そのため、GDはグループ面接のように競争するものではなく、「参加者全員で受かる」という認識を持つことが大切となります。