アクセンチュアは、私たちのお客様である世界をリードする企業や公的機関の中核にデジタル技術を実装し、AIの力を最大限に活用することで、迅速な価値創出と継続的な変革を実現するプロフェッショナルサービス企業です。 変革のすべての道のりである戦略立案から業務変革、IT開発、運用までを一貫して担い、変革を実現するまで伴走し、支援します。アクセンチュア一社の中にさまざまなタイプの変革に必要な力を備えており、約80万人のグローバル人材とアクセンチュア独自のアセット、さまざまな業界や業務そしてITの知見、エコシステムパートナーとの連携を組み合わせることで、大規模かつ実効性の高いソリューションを提供しています。
弊社は2005年にアクセンチュア出身の代表が設立したコンサルティングファームです。 2022年には東証グロース市場に上場しており、安定した基盤のもとで年140%成長と事業を拡大しています。 ■特徴 弊社の大きな特徴は「コンサルティング」と「事業創造」を両立している点です。 一般的なコンサルティング会社は、クライアントの課題解決を支援する役割にとどまりますが、 弊社は自ら事業を立ち上げ、その経験やノウハウを活かしながらクライアント支援を行っています。 この「事業創造型コンサルファーム」としての姿勢が、大きな特徴です。 ■主な事業領域 (1)コンサルティング事業 デジタルトランスフォーメーション(DX)支援、IT戦略立案、システム導入に伴う業務改革、プロジェクトマネジメント(PMO)などを行う。 (2)人材ソリューション事業 国内最大級のコンサルタント・ITエンジニアなどのフリーランス人材を活用し、クライアントのニーズに合わせてマッチング。 社員とフリーランスを組み合わせた「ハイブリッドチーム」による柔軟かつ迅速なサービス提供。 (3)エンジニア事業 コンサルと連携して、課題解決のためのシステム開発を要件定義から行ったり、自社サービス開発を行う。 (4)メディア・マーケ事業 フリーランス人材獲得のためのマーケティングや自社ブランディングを行う。 (5)IT教育事業 ■社風・働き方 (年齢や社歴に関わらず、意見を出しやすく、挑戦を歓迎する社風です。 早い段階から裁量を持ち、大規模プロジェクトに挑戦できる機会も豊富です。 また評価制度は年2回あり、成果や努力が正当に評価される環境なのもポイントです。
第4次産業革命の真っ只中の現代。 特に生成AIの普及により、インターネットで情報を集めることは格段に簡単になりました。 しかし、むしろ、情報収集の敷居が下がった今だからこそ、 【誰もが簡単に手に入れられる情報だけでは、他の就活生と差をつけることはできない】 ということに、皆さんは気づいていますか? 実際にその場に足を運んだり、人に直接会って対話したりすることで得られる情報。 これこそが、現代において最も価値のある「クローズドな情報」です。 もちろん就活においても、同じ。 「なぜこの会社なのか?」「入社後、何をしたいのか?」という問いに対し、 「AIでは知り得ない、実際に働く人の声に基づいた説得力のある志望動機」を語れるかどうか。 それこそが、あなたの熱意と企業への理解度が測られる、面接での重要なポイントになります。 そこでtype就活では、本選考への準備期間であるこの時期、「OB・OG座談会」を企画しました。 就活において「クローズドな情報」を取りに行く手段に、OB・OG訪問がありますが、 人脈や物理的な距離、事前の煩雑なアポイントが大変なため、実行できている学生は4人に1人程度とも言われています。 しかしこのイベントでは、人脈・移動・アポなしで誰もが聞いたことのある有名企業8社の社員に会うことができます! 「カメラONはちょっと…」「もっと手軽なイベントがいいな」 一般的な情報収集においては、インターネットやカメラOFFの合説を利用して効率を重視することも大切です。 しかし今回の「OB・OG座談会」で得られるのは、あなたを他の就活生と差別化する「クローズドな情報」。 その場の短絡的なタイパではなく、就活そのものを早期に終わらせ、キャリアを有利に進めるために非常に有意義な時間となるでしょう! 「OB・OG座談会」で、あなたの就活を一つ上のレベルへ引き上げてみませんか?
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就活スケジュールは業界によって異なります。
外資系企業やベンチャー企業を志望する場合、通常スケジュールよりも早く選考が開始するため、早くからの準備が必要となります。
また、近年はインターンシップから早期選考ルートへ直結する場合もあります。そのため、早期内定を狙う場合も通常より早めに対策を始める必要があります。
自分自身の志望業界や就活ビジョンを鑑みて、『今できる就活対策』を見きわめましょう。
<スケジュール例>
大学1~2年生:大学生活で尽力することを見つける/業界と企業の情報収集
大学3年生4-7月:サマーインターンの選考対策を行い、選考へ参加
大学3年生8-9月:サマーインターンに参加
以降、冬までインターンへ応募しつつ、本選考の対策を行う
大学3年生1-3月:本選考へ参加し、内定
就活では、双方向のコミュニケーションが重要となります。
相手の時間を割いていただいているという意識のうえで、早いレスポンスや適切な言葉選びを心がけましょう。
メールや電話を受け、返信する際には事前にマナーを検索することをおすすめいたします。
これらのスキルは社会人となっても必須となるものですので、学生のうちにぜひ身につけてください。
最も代表的な選考の流れは下記の通りです。
1.書類選考(ES選考・webテスト)
2.面接を3~5回実施
3.内々定
業界や企業によって、GD選考やケース面接選考といった選考が課される場合もあります。
また、面接の実施回数は企業によって異なります。
インターン選考の場合は、上記の選考の流れと似た流れであることが多いですが、面接の実施回数が本選考よりも少ないことが一般的です。近年はインターンシップから早期選考ルートへ進む場合も多く見受けられます。早期選考の場合、通常の選考フローが免除される場合もあります。
就活における自己分析とは「自分の過去や経験を振り返ること」を指します。
自己分析の代表的な手法として、「自分史の作成」「性格診断ツールの使用」「モチベーショングラフの作成」「社会人基礎力キーワード(経済産業省)の確認」が挙げられます。
自己分析は選考過程で必要となるだけでなく、自身の将来像を確立するためにも必要不可欠です。
何故なら自分自身を理解していないと、「自分が将来本当にやりたいこと」「自分が適している環境」を定義することができません。
自己分析に基づいた回答が、選考で最も説得力を持ちます。
自己分析を通じて自分の価値観や強みを確立して、就活 / 選考を有利に進めましょう。
企業研究とは、自身の選定軸と企業の「合致度合い」を確認するステップです。
具体的には、該当企業の業界内における立ち位置やビジネス形態、社員の働き方等を調べます。
企業研究が不十分な場合、入社後に理想とのギャップが生じてしまうため早期退職へつながる恐れがあります。
理想のキャリアを歩むためにも、企業選びの軸を明確化し、客観的に企業研究を調べて選定しましょう。
企業研究は主に(1)業界を知る (2)業界研究 (3)具体的な企業研究 の3つのステップに分かれます。
効果的な手法としてイベント参加や、業界地図の活用、合同説明会への参加が挙げられます。
選考を有利に進め、入社後に後悔しないためにも積極的にイベントに参加してみてください。
ES(エントリーシート)作成は、就活の選考における第一関門です。
就活を始めるとよく耳にする「ガクチカ・自己PR・志望動機」は、ESを構成する要素です。
ES選考は「応募してくる大量の就活生をふるいにかける」意味もありますが、それだけではありません。
その後の面接はESを基に進められることが多く、最終面接で使用されたり、入社後に一定期間保管されたりします。
そのため、ESでは企業が知りたい内容である《人柄・入社熱意・今後の可能性》を《正確に伝わる日本語》で表現する必要があります。
それまでに行ってきた自己分析・業界研究・企業研究の結晶として、ESを作成しましょう。
企業側が採用を実施する目的として「自社の利益向上に貢献する学生を採用すること」が挙げられます。
そのため学生は「将来その企業で活躍する能力があること」を面接時間内に伝える必要があります。
面接では他にも「他の学生ではなく自分を採用するメリットを伝えること」「ESでは伝えられなかった思いや根拠を伝えること」が大切です。
例えば面接でよく問われる志望動機では、上記に加えて「本当に入社する意思・会社を辞めない意思があること」を伝える必要もあります。
実体験や他社比較の結果を、論理性を持って面接でアピールしましょう。
効果的な対策方法として、想定質問をまとめることや、それに対する答えを事前に作成することが挙げられます。
他にも、面接練習を録音してみることや、友人らとの模擬面接を重ねることもおすすめです。
グループディスカッション(GD)はインターン選考や本選考の中で実施される選考の1つです。
特に初期選考で実施する企業が多く見られます。
企業がGDを実施する大きな目的の一つとして、模擬会議を通して学生の「将来仕事のパフォーマンスに直結する力」を確認することが挙げられます。
具体的には(1)前に踏み出す力 (2)論理的思考力 (3)チームワーク の3つのポイントが見られます。
このようにGDでは面接と比べて日常的なコミュニケーション力が確認され、組織の和を保ちながら業務を効率的に進める力を評価されます。
そのため、GDはグループ面接のように競争するものではなく、「参加者全員で受かる」という認識を持つことが大切となります。