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- 部門別採用
- 従業員5000人以上
- 初年度年収500万円以上
Salesforceの企業情報
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会社概要
- 基本情報
- ■ Salesforceとは
世界15万社以上の企業に導入されている、AI、データ、信頼が組み込まれた、世界No.1のCRMプロバイダー*です。私たちは、業界や企業規模を問わず、お客様一人ひとりの多様なニーズに寄り添い、ビジネスの成長とサクセスを支え続けてきました。
現在、Salesforceは「AIと人が一緒に働く世界」を最前線で切り拓いています。最新AIプラットフォームにより、営業・マーケティング・カスタマーサポートなど、あらゆるビジネス現場でAIエージェントが人とともに動き、企業の意思決定をリアルタイムで後押しします。単なるツール提供にとどまらず、ビジネスそのものの未来を再定義する──それがSalesforceの挑戦です。
私たちのテクノロジーは、単なる定型業務の自動化に留まりません。膨大なデータから「次に進むべき最適なアプローチ」を高い精度で導き出し、人間の意思決定とクリエイティビティを最大化させることを本質的な価値としています。
*出典:『IDC Worldwide Semiannual Software Tracker』(2025年4月)CRM市場には、IDCによって定義された以下の機能別市場が含まれます:営業支援の生産性向上と管理、マーケティングキャンペーン管理、カスタマーサービス、コールセンター、広告、デジタルコマースアプリケーション
■数々の賞賛
日本国内
「働きがいのある会社(Great Place to Work)」3位(2026年 日本国内ランキング)
「働きがいのある会社(Great Place to Work)」2位 (2026年 日本国内 女性ランキング)
「働きがいのある会社(Great Place to Work)」3位(2025年 日本国内 若手ランキング)
「働きがいのある企業ランキング2025(openwork)」2位(2025年)
グローバル
「世界で最も尊敬されている会社(FORTUNE誌)」ランキング入賞(2026年)
「働きがいのある企業(FORTUNE誌)」トップ100(2025年、17年連続)
「世界No.1のCRMプロバイダー」(IDC社、2025年、12年連続)
- メッセージ
- ■ Salesforceが大切にしてきたこと
「ビジネスは社会を変える最良のプラットフォームである」ーー Salesforceは、グローバルでこの言葉を信念に掲げています。ビジネスと社会貢献を切り離すのではなく、世の中をより良い場所にすることこそがビジネスの本質であり、企業の存在意義はあらゆるステークホルダー(株主、顧客、パートナー、コミュニティ、従業員、地球)へ貢献することだと考えているからです。
1999年の創業時、経営が軌道に乗るのを待つのではなく、設立直後からこの信念を具現化するために始まったのが「1-1-1モデル」と呼ばれる独自の社会貢献モデルです。これは「株式の1%、製品の1%、社員の就業時間の1%」を社会に還元する取り組みであり、今も私たちの文化の根幹となっています。
私たちがビジネスにおいて何よりも大切にしてきたのは、「お客様の成功(カスタマーサクセス)」と、そこから生まれる確かな「信頼」です。テクノロジーがどれほど進化しても、ビジネスの中心にあるのは常に「人」です。私たちは、オープンなカルチャーのなかで共に切磋琢磨し、新たな風を吹き込んでくれる仲間を求めています。Salesforceという成長に満ちた環境で、ビジネスの新しい未来を一緒に築いていきませんか。
企業情報
- 設立年月日
- 2000年4月(米国本社:1999年3月)
- 資本金
- 1億円
- 売上高
- 415億2,500万ドル (通期売上。前年同期比約10%増。2025年2月1日~2026年1月31日。)
- 代表者
- 代表取締役会長 兼 社長 小出 伸一
- 従業員数
- 非公開
- 所在地
- 【本社】
米国セールスフォース / Salesforce, Inc.
(所在地:サンフランシスコ)
【日本オフィス 本社】
株式会社セールスフォース・ジャパン / Salesforce Japan Co.,Ltd.
(所在地:〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-1-3 日本生命丸の内ガーデンタワー(Salesforce Tower Tokyo))
- 事業内容
- 世界シェアNo.1のAI CRMアプリケーション*、および次世代クラウドプラットフォームの提供
- 制度
- 以下、福利厚生制度の一部をご紹介します。
■ウェルビーイング費用補助プログラム
ご自身やご家族の方の健康を維持する活動に対して、毎月1万円の補助金が支給されます。
■学習補助プログラム
さらなる専門能力開発の継続をサポートするために、ビジネススクール・大学(MBA、ファイナンス講習など)にかかる受講料・教材費・諸経費をサポートしています。
上記を含む、さまざまなSalesforceの福利厚生制度や制度の考え方に関する詳細は以下URLよりご確認いただけます。
https://salesforcebenefits.com/assets/pdf/Brochure-Japan.pdf
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