2023/9/27 更新
アビームコンサルティング

データに基づいた人材開発で
多様化する時代を生き抜く攻めの組織変革を

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Digital Process & Innovationグループ
HCMセクター 執行役員 プリンシパル
畠山聡子

東京大学を卒業後、1993年に新卒入社。さまざまな業種・業界における業務改革、経営基盤システムの導入などに従事。現在は組織・人材管理を専門とし、日本国内外でグローバル規模のタレントマネジメントシステムの導入をリードする

ここ数年、単に効率化やコスト削減などの業務プロセスの改善を目的とするのではなく、ビジネスモデルの変革や新しいサービスを生み出すための「DX推進」に踏み切る企業が増えたと感じています。これは、変化の激しい現代を生き抜くためには、顧客ニーズを的確に捉え、製品やサービスを含めビジネスを変革させることが必要不可欠であると企業が考えるようになったからでしょう。

私が専門とする人材・組織マネジメントの分野において特に注目されているのは、データドリブンな人材開発の推進です。従来、社員の育成は、感覚的な判断に頼らざるを得ませんでした。しかし、膨大な人材データを蓄積し、それらをAIの活用を通じて高度に分析できるようになったことで、 データに基づいた精度の高い意思決定が可能になりつつあります。

例えば、人材配置のケースです。上司と部下の間で面談を実施し、ヒアリングした部下のキャリア志向やモチベーションの変化などの情報を、システムにインプットします。その後、それらの情報や社員のスキルといった客観データと人材配置のニーズを突き合わせることで、社員のスキル・意向と業務内容のミスマッチを防ぎ、適材適所な人材配置を可能にします。また、入社したものの残念ながらすぐに退職した社員の傾向を分析することで、面談時のチェック項目への組み込み、育成計画の見直しなど、離職防止の対策もできるようになります。データに基づいた人材開発を実践することで、社員満足度の向上や人材の定着、ひいては組織のパフォーマンス最大化など多くの好影響をもたらすことができるのです。

事業の核となる“人材”の有効活用を通じて
企業全体の成長に大きく寄与できる

テクノロジー活用の重要性が高まる中、人材・組織マネジメントのコンサルタントとして長年最前線に立ってきた私が身に染みて感じることは、企業を変えるのは、最終的には “人材”であるということです。将来的に企業が向かうべき道しるべを示し、理想とするゴールまで先導するという “人” が担ってきた役割は、いくら時代が進もうともテクノロジーに置き換わることはないでしょう。企業の根幹となる人の課題に切り込むことで、企業変革に大いに貢献できる点が、人材・組織マネジメント領域のコンサルティングに携わる面白さだと感じています。

また、日本発・アジア発のグローバルコンサルティングファームであるアビームコンサルティング(以下、アビーム)では、日本企業に対してグローバル人材戦略の推進を支援する機会が多くあります。例えば、世界中に点在する全拠点の人材データを可視化するプラットフォームをつくり、最適な人材配置に役立てるというプロジェクトが一つの事例です。日本と海外諸国では、情報の粒度や鮮度、個人情報保護に関する法律が異なります。そのため、プラットフォームの導入一つとっても一筋縄にはいきませんが、施策が軌道に乗った時の影響力や貢献度は高く、大変やりがいがあります。これからアビームで活躍するコンサルタントは、まだまだ発展の余地があるこのテーマに正面から向き合うことができ、世界規模での成功事例を導き出す局面も経験できるでしょう。

私たちが日々取り組んでいる攻めの人材開発を目指すプロジェクトは、既存の仕組みを変える抜本的な変革になることがほとんどです。これまでの考え方・やり方から離れ、新たな仕組みのもとで業務に取り組む必要があるため、企業内部から反発の声が上がることもあります。その時に重要なのは、クライアントと同じ方向を見て、同じ熱量で変革へと歩んでいけるように、タッグを組んで臨むことです。 クライアントと同じ未来を見つめ、同じ成功を喜び合える「リアルパートナー」として、変革を推進し続ける存在でなければなりません。専門スキルを積み重ね、自らが現場に深く入り込み、「なぜ変革が必要なのか」「どのようなプロセスで変革を進めるのか」を言葉で伝え、人を動かす。こうした“周囲を巻き込む力”が、今後さらに重要性を増していくことでしょう。

Technology × Consulting プロジェクト事例

国内外全拠点の人材データを活用し
世界規模で社員のキャリア開発に貢献

60カ国以上で事業を展開する三井物産とのプロジェクト。世界各拠点に点在していた人材データの可視化と分析ができるIT基盤を作り、データに基づいた人材マネジメントを推進している。世界中どこからでも社員のスキルやパフォーマンスを確認することが可能になり、採用した国や地域に関係なく適材適所で配置できるように。これにより海外拠点のメンバーの仕事に対するエンゲージメントも向上した。既存の仕組みを刷新する必要があったこのプロジェクトにおいて必要不可欠だったのは、三井物産と同じ方向を向き、共に仕組みをつくりあげる“共創”の関係性。グローバル規模の合同推進チームを組成し、海外拠点も巻き込んだ大規模なDX推進に取り組んでいる

リアルパートナーとして20年以上共に挑戦を重ねてきた信頼関係があったからこそ、グローバル規模でのDX推進が可能に

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