株式会社JSOL

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会社概要

基本情報
JSOLは2006年に日本総合研究所から分社し設立された会社です。また、2009年1月には、NTTデータと業務・資本提携をいたしました。

JSOLは日本総合研究所時代に培ってきた高度な技術や業務ノウハウをもとに、NTTデータグループが有する多様な開発リソース、開発手法や人材育成ノウハウ等を活用することで、さらに多くのお客様のICTニーズにより幅広く貢献するとともに、【ICTのサービスコーディネーター】として一層の成長・発展を目指しています。

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■JSOL Recruiting Concept■

    ICTで切り拓く
チームで溶け合い、共創せよ。

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■ブランドメッセージ・ブランドプロミス■

私たちは、物事に取り組むとき、限界点を決めない。
こんなものでいいや。いつもこうだから。これが普通だから。
JSOLの仕事の本質はそこにはない。
もっと良くなるにはどうするか、相手がいま何を考え、どうして欲しいか。
一方的に押し付けるのではなく、そこにいる「人」を考える。
知らず知らずのうちに、議論に熱中し、頭を悩ませ、本気で考える。

あらゆるステークホルダーと
交じり合うから生まれるもの、
それがJSOLのスタンスである共創です。
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メッセージ
JSOLは【NTTデータ】と【日本総合研究所】の強みを併せ持つ、
【ICTサービスコーディネーター】です。
JSOLは経営戦略・事業戦略を担うシステムコンサルティングから携わり、
お客様のビジネス拡大や経営上の課題を解決へと導いてきました。
先進技術の進歩によって、ICT業界に求められる役割は変化しています。
JSOLも"お客様と共に社会に新たな付加価値を提案していく”、存在へと進化しています。
その進化を促進するため、お客様の視点より一歩先へ、
スピード感を持ってソリューションを提供することをJSOLは重視しています。
ニーズ対応型から“ニーズ喚起型”ビジネスへ、JSOLはチャレンジを続けています。


<求める人物像>
ニーズ対応型から“ニーズ喚起型”ビジネスへ、JSOLはチャレンジを続けています。
チャレンジのスタートは、ビジネスやソリューションのシーズ(種)を見つける「好奇心」です。
そして、ビジネスを成功させるために「自分で考えて行動する自律性」「粘り強い達成意欲」「チームワーク」が必要です。
JSOLはこれらの能力を備え、新しい領域にチャレンジできる人財を求めています。

<選考基準>
・コミュニケーション能力
・論理的思考能力
・人間的魅力

全てのイベントを見る参加イベント一覧【全1件】

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日 程 2021年11月27日(土)09:00〜19:00
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企業情報

設立年月日
2006年7月
資本金
50億円
売上高
375億円(2021年3月)
代表者
代表取締役社長 前川 雅俊
従業員数
1,200名(2021年4月現在)
所在地
【東京本社】
〒104-0053
東京都中央区晴海2-5-24 晴海センタービル
【晴海トリトンオフィス】
〒104-6205 東京都中央区晴海1-8-12 晴海アイランドトリトンスクエアオフィスタワーZ棟 5階
【大阪本社】
〒550-0001
大阪市西区土佐堀2-2-4 土佐堀ダイビル
【江戸堀オフィス】
〒550-0002 大阪市西区江戸堀2-1-1 江戸堀センタービル15F
【名古屋オフィス】
〒460-0002
名古屋市中区丸の内2-18-25 丸の内KSビル17階
事業内容
★システムインテグレーション
(製造業、流通・サービス業及び金融分野、公共分野向けのシステム、CAEソフトウェア)

■ICTソリューションフィールド
ERP(統合基幹業務システムパッケージ)などを活用した業務改革での
豊富な実績をベースに、ICTコンサルティングからシステムの構築・運用にいたるトータルソリューションを提供しています。
対象マーケットは、医薬業、消費財・食品・飲料、組立製造業といった
製造業界、
小売・チェーン・量販店等の流通・サービス業界、地方銀行・証券・保険・カード会社等を対象とした金融分野、
教育・地方自治体・外郭団体等の公共分野と多岐に亘っており、お客様の課題解決や企業価値創造に貢献する真のパートナーシップの構築を目指しています。

■CAEソリューションフィールド
CAE(設計・開発支援システム)分野において、
ソフトウェア開発から技術サポート、コンサルティング、受託解析まで
様々なソリューションの提供を行い、製造業界の「ものづくり」をサポートしています。

また、時代の流れとともに高度化するお客様のニーズに応えるため、技術人財育成のための研修・指導などにも力を入れています。
制度
【プロフェッショナル職認定制度】
社内外で通用する一流の専門性を持ち、お客様のビジネスに貢献し、
真の信頼を得ている人財をプロフェッショナルとして認定するのが
「プロフェッショナル職認定制度」です。
年次に関係なく市場価値に応じて役員や事業部長と同等の処遇を得ることも可能な仕組みとしています。

【テレワーク】
自宅や会社指定のシェアオフィスなどでの勤務を認める制度です。
働き方の選択肢を増やすことで、自身の働き方を見直すきっかけとし、生産性向上、ワーク・ライフ・マネジメントの実現に繋げていくことを目的としています。

【育児休業制度】
子供が1歳半に達するまで(保育所入所ができない等の理由がある場合は2歳に達するまで)取得できます。男性社員の取得実績も増加しています。

【研修・そのほかの制度】
新入社員研修、技術研修・プロジェクトマネジメント研修、ビジネス研修、カフェテリア型研修、NTTデータグループ会社向け研修、海外研修など
育児短時間勤務制度、独身寮・家賃補給金、半日休暇・リフレッシュ休暇など

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