J.P.モルガンの企業情報
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- 目次
- 会社概要
- 参加イベント一覧
- 企業情報
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会社概要
- 基本情報
- J.P.モルガンは、ニューヨークに本社を構え、資産、収益、時価総額において世界最大級の規模を誇る総合金融機関です。日本では証券、銀行、資産運用業務を手掛けています。
日本におけるJ.P.モルガンの歴史は、関東大震災の翌年に日本政府が初めて発行した震災復興公債を引き受けた1924年に遡ります。この功績が認められ、ジョン・ピアポント・モルガン・ジュニアが日本政府より勲章を授与され、以後、日本で事業を広げるきっかけとなりました。一方、JPモルガン・チェース銀行の前身であるチェース・ナショナル銀行は、1947年に外国銀行として初めて東京支店を開設、その後、為替ディーリングのリーダーとして日本経済の復興とともに歩んできました。
当社およびJPモルガン・チェース財団は、世界経済や社会問題の解決に貢献するため、世界の様々な非営利団体や慈善団体の活動を支援しています。また、当社社員は地域に根差した様々なボランティア活動に積極的に参画しています。
- メッセージ
- All Minds Wanted - 専攻不問。求めているのはあなたらしさ。
ファイナンスの知識と英語力。外資系金融機関では、この2つが最も重要だと考える方が多いのですが、必ずしもそうではありません。J.P.モルガンの採用哲学は“All Minds Wanted”、どんな学部を専攻した人にもチャンスはあります。
私たちが評価するのは、積極性であり、向上心です。上司や先輩のアドバイスを素直に受け入れ、自分の足りない部分を補うための努力を惜しまない人を歓迎します。
個性や多様性が尊重される職場で働いてみたい方からのご応募をお待ちしています。皆さんとお会いできることを楽しみにしています!
IBD志望者必見!モルガン・スタンレー、J.P.モルガンなど一流金融機関8社で働く社員と話せる座談会イベント|サマーインターンに向けて業界研究を進めよう!
- 業界研究セミナー|外資・日系金融(投資銀行部門)【25卒対象/オンライン座談会】
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日 程
2023年4月21日(金)17:00~20:10
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会 場 オンライン開催
- 2025卒
- オンライン
- プレゼント付
- 対策
- 講演
- 入退場自由
三菱商事、電通、モルガン・スタンレー、NTTデータ、ネスレ日本など約50社が参画|昨年3,000名以上が参加したサマーインターンシップに向けたオンラインイベント
- 【25卒以降|Web合説】type就活フェア インターンシップ・ラボ × ビジネス
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日 程
2023年5月20日(土)09:00~19:00
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会 場 オンライン
企業情報
- 設立年月日
- 1799年(米国本社)
- 資本金
- JPモルガン・チェースの総資産は約3.74兆米ドル(2021年12月末現在)
- 代表者
- 会長兼最高経営責任者(CEO)ジェイミー・ダイモン
- 従業員数
- <グループ合計>約27.1万人/<日本オフィス>約1,100人(2021年12月末現在)
- 所在地
- 東京オフィス:〒100-6432 東京都千代田区丸の内2丁目7番3号 東京ビルディング
- 事業内容
- JPモルガン証券株式会社(投資銀行、債券・株式、海外資産管理の媒介業務など)
https://www.jpmorgan.co.jp/ja/about-us
JPモルガン・チェース銀行 東京支店(為替資金、資金決済業務など)
https://www.jpmorgan.co.jp/ja/about-us
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(投資信託委託、投資顧問、投資一任業務など)
https://www.jpmorgan.com/jp/am/
- 制度
- 妊娠・出産・育児のあんしんプログラム
出産後も安心してかつ希望を持って仕事を続けてもらうための様々な支援プログラム。育メン男性社員が利用できるプログラムもあり、産前産後休暇および育児休暇から、復職後の時短・時差出勤、保育所補助金やクーポン等の支援など充実した内容になっています。社内には搾乳室が設けられており、当社では多くの社員が子育てをしながら仕事を続けています。
フレキシブル・ワーク・アレンジメント
職務状況や家庭環境に合わせて多様な働き方ができるよう、フレックスタイム、時差出勤、短時間勤務、在宅勤務等の勤務体制を整備。
社員支援プログラム
第三者機関を通じて社員が個人的にカウンセリングを受けることができるサービスを提供しています。職場や仕事、キャリアについての悩み、結婚・離婚・出産や家族の問題、健康や病気の問題などを相談することができます。
ウェルネス・プログラム
健康診断・人間ドック、ウェルネス診断、カウンセリング、万歩計を用いた健康増進プログラム、栄養管理や疾病などについての啓蒙セミナー、ニュースレターによる情報提供などを行っています。
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