2019/6/1 更新 ビジネスプロフェッショナルに聞く 変革期のコンサルティングファームで働く醍醐味

【山田コンサルティンググループ】混沌とした課題から本質を見つけ解決に導く真のコンサルタントへ

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ビジネスプロフェッショナルに聞く
変革期のコンサルティングファームで働く醍醐味
ここ数年、急速に進む技術革新の影響を受け、コンサルティングファームの使命や、手掛けるビジネス領域は大きく変化している。各社がこれまでのビジネスのあり方、コンサルタントの働き方などを見直す“大変革期”を迎える中、次世代コンサルタントにはどんな成長が求められるのか?各社のビジネスプロフェッショナルに聞いた。

山田コンサルティンググループ

専務執行役員
西村勝之氏

安田信託銀行(現・みずほ信託銀行)を経て2000年、税理士法人山田&パートナーズに転職。02年、持株会社移行に伴い山田ビジネスコンサルティングの所属。10年専務取締役昇格、18年組織再編に伴い現職に就任。現在は主に全社の営業推進並びに海外事業展開に注力

急速に変化する社会において、経営者の頭を悩ませる課題は際限なく広がり続けているといえます。未知なる競合の出現やビジネスの隆盛と衰退が急ピッチで繰り広げられる中では、わずか数年後の未来を予測することさえ決して容易ではありません。

国内市場に限ってみても、少子高齢化による人材不足や売り上げ減少、目まぐるしく変化する消費ニーズにどのように対応すべきか、判断や対応に苦慮している企業は少なくないのが現実です。特にリソースが潤沢ではない中堅・中小企業が抱える悩みは、ことさらに深刻といっていいでしょう。状況を難しくしているのは、内外から高い評価を得ている企業であっても、こうした厳しいビジネスの現実と無縁ではないことかもしれません。

例えば本業が順調に成長し、今後の事業展開に死角がなさそうに見える企業の中にも、自社の未来を託せる後継者候補がなかなか見つからず、持続的な成長に黄信号がともっている企業は少なくないからです。

山田コンサルティンググループは、その前身にあたる山田ビジネスコンサルティング時代から現在に至るまで、事業再生やM&A、事業承継といった、中堅・中小のお客さまが抱える深刻な課題と向き合い続けてきました。

税務や会計サービス事業からビジネスコンサルティング事業に進出しておよそ30年たった現在では、以前から注力している業績不振企業の支援だけでなく、成長企業の経営戦略を後押しするための多種多様なソリューションが提供できる総合コンサルティングファームへと成長を遂げました。これもひとえに深い悩みと将来への不安を抱えている経営者の皆さんに寄り添い、数多くの課題解決に尽力してきたことの証しだと自負しています。

とはいえ学生の皆さんにしてみれば、われわれのような国内の中堅・中小企業を主な顧客としているコンサルティングファームは、外資系ファームから受けるような華々しい印象は感じられないのではないでしょうか。事実、われわれのコンサルタントは、経営者をはじめ支援先で働く従業員の皆さんと厳しい現実を直視し、手を泥にひたす覚悟で改革に挑んでいます。美辞麗句ばかりでは語りきれない仕事ですし、その最前線に立つコンサルタントが担う職責も決して軽いものではありません。それにもかかわらず、われわれのもとには、少なくない数の学生さんたちが集まってくださいます。なぜだと思われますか。

企業の難題と向き合うことで本質的な自己成長が促される

人によって思いや考え方はさまざまです。その答えをたった一つに集約させることは少々無理があるかもしれませんが、私が新入社員の皆さんと接する中で感じる共通項があります。

それは、仕分けされ明瞭な輪郭を持った大企業の課題ではなく、複雑に絡み合い、課題の本質がすぐには判別できない中堅・中小企業の課題です。

例えば、製造プロセスやサプライチェーンの無駄を省き、生産性を上げたいという要望をお客さまから聞いたとしても、われわれのコンサルタントは、その言葉だけをうのみにして解決策に走ることはありません。なぜなら製造プロセスやサプライチェーンの見直しだけでは足らず、人事制度や評価制度を改めるなどして従業員満足度を上げなければ、本質的な課題解決につながらないかもしれないからです。

このように、ビジネスの当事者であるお客さまご自身でさえ想像し得ない異次元の解決策を提示し、解決につなげるには、高い専門性と複雑な課題を解きほぐすだけの豊富な経験を持ったコンサルタントが必要なのです。

しかし、顧客から信頼を寄せられるほどの高い能力を持ったコンサルタントを育てるのには、膨大な時間がかかります。私の経験からいっても、20年、30年のキャリアがあったからといって、この先も安泰といえるほど、甘い世界ではないというのが実感です。

だからこそ、われわれが人材育成の面で最も重視しているのは、経営者から本音を引き出し、可視化されていない未知の課題をあぶり出せるコンサルタントを育てることなのです。

そのため、山田コンサルティンググループでは入社1年目から2年目にかけては、特にコミュニケーショントレーニングに重きを置いて傾聴力を鍛えます。3年目から4年目にかけては、セルフマネジメント力強化、さらにそれ以降の年次になるとメンバーやプロジェクトマネジメントの手法を学んでいくなど、段階を踏んでポイントを絞った教育を行う点に特徴があります。

もちろん財務、税務などコンサルティング業務に不可欠な知識や、仮説思考や論理思考といったテクニックを学ぶ機会がないわけではありません。しかしそれにも増して、人間的素養を高め、磨くほうがはるかに重要だと、われわれは考えます。なぜなら知識やスキルはいつでも身に付けることはできますが、経営者から将来を託されるだけの人間性を育むのは、若いうちからはじめなければ難しいことが多く、われわれ自身、知識偏重型のコンサルタントを育てることに意味を感じていないからです。

プロジェクトにおいても、少しでも多くの経験を積めるよう、入社1年目からさまざまな業種や分野、経営課題に挑戦していただきます。そこから数年かけて、ご自分の適性がどこにあるかを模索していくのです。コンサルタントとしての方向性を見定め、そこに向かって歩んでいくために必要なサポートを会社が惜しみなく提供する。これがわれわれのコンサルタント育成の実態です。山田コンサルティンググループは、これから数年を費やし、日本発の総合コンサルティングファームとして世界に飛躍していきます。ぜひあなたのポテンシャルを山田コンサルティンググループで開花させてみませんか。

われわれは、これまでもこれからも、若い世代にチャレンジする機会を提供し、あなたの成長を支援するコンサルティングファームであり続けます。

Company Information

事業再生コンサルティング事業がメインだったが、近年は、M&A、事業承継、組織・人事、成長戦略、海外事業コンサルティング領域に進出。2018年4月には、グループ5社を山田コンサルティンググループに統合し、海外資本が入らない国内最大級の総合コンサルティングファームに生まれ変わった

設立年 1989年7月
資本金 15億9,953万円
売上高 非公開
従業員数 1,615名

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