PwCあらた有限責任監査法人2021/4/01 更新

監査×専門性が生み出すシナジーで
デジタル社会をリードし続ける

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リーディングカンパニー37社の人事に聞く
学生が知らない成長企業の真実

就職活動に臨むにあたって、企業研究を行う学生は多いだろう。その時に気になるポイントの一つが、会社の成長性だ。では、会社の成長とは何か。その成長を支えるものとは何なのか。そして、成長企業に新卒入社し、働く醍醐味とは……? 国内リーディングカンパニー37社の人事・採用担当者に、各社の事例で“成長企業の真実”を聞いた。

PwCあらた有限責任監査法人

世界最大級の会計事務所、PwCのメンバーファーム。世界155カ国に広がるネットワークを活用し、企業の経営課題解決だけに留まらず、自治体や行政機関などの支援を通して社会課題の解決にも取り組んでいる

人事部
マネージャー
新谷 淳

国内外の事業会社や金融機関、官公庁などに会計監査からアドバイザリーサービスまで幅広いサービスを提供しているPwCあらた有限責任監査法人(以下、PwCあらた)。「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose(存在意義)を実現し、社会から必要とされる存在であり続けるために、「デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム」を目指します。

監査法人=会計監査というイメージを持つ学生さんも多いかもしれませんが、PwCあらたは、監査業務と非監査業務のそれぞれから得る知識・経験は相互に高め合う効果があると考えています。監査業務には、時代変動の影響を受けにくい会計監査、それにかかわるIT、内部統制などがあり、いわば〝信頼を付与する仕事〞です。一方、非監査業務は、企業活動や組織行動の阻害要因となり得る事柄に対し、専門的な知見からアドバイスを提供する、いわば〝信頼づくりのサポートや基盤を創生する仕事〞です。監査業務をベースに、リスク管理やセキュリティ、データサイエンスなど多彩な専門性を掛け合わせたアドバイザリーサービスを提供できることが大きな特徴です。

また、私たちは2018年に「Vision2025〝デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム〞」というビジョンを掲げました。そこには、デジタル化の加速に伴って生じる社会課題の解決を目指すという目的が背景にあります。こうしたビジョンの下、ここ数年で急速に増加しているのが、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進プロジェクトや官公庁へのサービス提供です。PwCあらたは、多種多様なデジタル技術を複合させ、時代に応じた事業展開をしています。

ビジョンの実現には
“多様性”が大きなキーワード

デジタル領域への注力とは、決してサービスに限った話ではありません。私たちは、早い段階から自社のデジタル化に取り組んできました。例えばPwCグローバルネットワーク共通のプラットフォーム活用によって、業務の効率化を加速させ、質の高いサービスを担保しています。また、DX担当チームを設置し、自社の業務効率改善に向けたRPA導入などにも取り組んでいます。さらに、人材育成においても、デジタルテクノロジーを積極的に導入。eラーニングの活用やVRにおけるデジタルトレーニング、デジタルブートキャンプといった新たな研修プログラムを通して、全パートナー・職員がデジタルスキルの向上に取り組める環境も構築しています。こうした自社のデジタル化に対する多様な取り組みは、世界中のPwCネットワークで実施されています。デジタル社会のリーディングファームであるためには、一人一人のITリテラシーを高め、どのようなデジタルニーズに対しても、質の高いサービスを提供できる組織であることが必要不可欠なのです。

PwCあらたでは、事業、働く環境、人材育成のどの観点においても、「多様化」が急速に進んでいます。それは採用においても同様です。前述の通り、PwCあらたは「監査」だけの会社ではありません。専門領域やバックグラウンドにとらわれず、むしろそれらと監査の観点を掛け合わせることで相乗効果を生み出しています。だからこそ、多様な人材が活躍できるフィールドが広がっているのです。経営者の考えや思いを理解できるコミュニケーション能力、経済状況や業界動向、変化する時代の先を見据えられる考察力、施策の結果から改善策を生み出せる論理性。さらには、加速するデジタル化・グローバル化の中でエンジニアリング力やデータ分析力、英語力など、あらゆるスキル・能力を活かして成長できるでしょう。ぜひPwCあらたの環境を活用し、今後のデジタル社会をリードできる人材として活躍してもらえたらと期待しています。