2020/11/30 更新 東日本高速道路(NEXCO東日本)

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会社員18人のチャレンジヒストリーを公開 「自分の仕事」ってどう見つけたの?
「自分が本気で打ち込める仕事」って、一体どうすれば見つかるんだろう?その答えを探るべく、この特集では、トップカンパニーで働く若手社員たちに、どんなチャレンジを経て「本気で打ち込める仕事」に出会ったのかを聞いてみた。自分に合った仕事は、どんな環境で、どう仕事に向き合えば見つかるのか。先輩たちの姿を通して考えてみよう。

総合企画部 総合企画課 兼務 グループ経営チーム 吉永 識未氏
立教大学経済学部卒業後、2011年に東日本高速道路に入社。
湯沢管理事務所にて道路管理・交通管理の業務に約3年従事したのち、人事課に異動し新卒採用を約3年間経験。
その後、料金サービス課を経て、現在は総合企画課に所属。地方団体と連携をとりながら、観光振興のためのパンフレット制作、イベント企画などを幅広く行っている

日本経済の活性化を支え
地域の人々へ貢献するため多角的に挑戦を続ける

Q1.入社の理由は?

A.高速道路の安全を守ることで日本経済の基盤を支えられるというスケールの大きさに引かれたからです。当社が管理・運営する約3950kmの高速道路の通行台数は、観光客や輸送トラックを含めて1日あたり約300万台。道路がもたらすアクセス向上や物流コスト低減によって経済活動を活性化させています。こうしたインフラ整備にとどまらず、物流、観光振興、経済の発展に貢献できる仕事は非常に魅力的でした。

Q2.「やりたいこと」はどう変わった?

A.漠然と大きな仕事がしたいと思っていましたが、今は当社の影響力を活かして地元や東日本地域に貢献したいと感じています。最近では台風で被害を受けた南房総の観光復興プロジェクトに参加。当社でフリーパスをつくり、東日本全域にPRすることで観光客を誘致し、地域経済活性化に寄与することができました。影響範囲が広い事業だからこそ、周囲を巻き込みながらあらゆる方法で地域に貢献できると確信しています。

Q3.仕事のやりがいは?

A.地域貢献や観光振興のための施策が成功し、地元の方々から反響を頂けた時にやりがいを感じます。例えば上信越道沿線の各県と提携して製作したドライブガイドでは、「客足が伸びた」「他県の方に知ってもらえた」など喜びの声を頂けました。道路を守るというビジネスは注目されづらいですが、当社が手掛ける幅広いビジネスの中には、貢献性や仕事の影響力を感じられるものも多く、前向きに取り組めています。

Q4.働く原動力になっているものは?

A.多くの部署を経験する中で、ビジネススケールの大きさをより深く実感できることです。当社の事業は非常に幅広く、その影響範囲は海外にも及びます。だからこそ当社では業務が細分化されており、入社当初はその全容を理解し切れていませんでした。しかし、ジョブローテーションを通して仕事がつながり、ビジネスの全体像が見えてくるように。今後も挑戦を通じて新たな発見をするのが楽しみです。

Q5.仕事を通じて成し遂げたいことは?

A.地域活性化により貢献するため、サービスエリア事業本部で新たな施設づくりに携わりたいです。今サービスエリアは単なる休憩所ではなく、施設自体が目的地になるほど大きな可能性を秘めています。しかし、東日本エリアはまだ発展途上。そこで新たな観光名所となる施設を企画し、観光推進や地域経済の発展につなげたいですね。施設のコンセプト企画などは未知の領域ですが、今までの経験を活かして挑戦したいです。

Q6.就活生にメッセージ

A.就職活動では現場社員の声を聞くことをおすすめします。私自身、入社前は転勤に対して不安を抱いてましたが、当社の社員が楽しそうに「日本中にふるさとができるんだよ」と話す姿を見て安心できました。結果として、地元ではない第二の故郷を持つことができ、その地域に貢献できる自分にぴったりの仕事に就くことができました。ぜひ食わず嫌いをせず、話を聞いて自分が楽しめるかどうかを想像してみてください。

これまでのチャレンジヒストリー

  • 2年目

    トンネル事故当日に各地緊急点検を完了

    笹子トンネル天井板崩落事故後、同じ構造の自社トンネルの緊急点検を実施することに。急きょチームを組み、全ての点検を当日中に終えました

  • 3年目

    地元警察と連携して事故防止を啓発

    雪が深い越後湯沢において冬場の事故は大きな課題でした。事故防止のため地元警察と協力しながら、地域住民や観光客に向けたイベントを自ら企画。高齢者の安全運転講習や子供向け交通安全教室、インターチェンジでの啓発チラシ配布などを行い、事故減少に貢献しました

  • 9年目

    地域観光推進のため全国に魅力を発信

    圏央道・外環道がつながり、他県から手軽にアクセスが可能になった埼玉県をPRする企画を実施しました。県内施設へ誘客するため、スタンプラリー形式の観光パンフレットを製作。その結果、観光客の行動エリア拡大に成功。経済活性化にも貢献することができ、当社と埼玉県双方にとってプラスになる企画を実現することができました

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