2025/9/26 更新

リーダーたちが語る、変化の時代を乗りこなす人物像

ビジネスプロフェッショナルの条件

AIの進化、働き方の多様化。ビジネス環境が目まぐるしく変化する時代に、ビジネスプロフェッショナルへといち早く成長するには、どんな経験を積み、どのような力を養うことが必要なのだろうか。

経営層や人事・採用責任者へのインタビューを通して、これからビジネスの世界に飛び込む学生たちが「価値を発揮できるプロ」になるためのヒントを学ぼう。

りそなグループ/りそな銀行・埼玉りそな銀行
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人財サービス部採用プロジェクトチーム
グループリーダー
田熊駿一
ビジネスプロフェッショナルとは?
お客さまのこまりごとを解決する
専門性と人間力を兼ね備えた人財

りそなグループ/りそな銀行・埼玉りそな銀行(以下、りそな)は、『金融+で、未来をプラスに。』というパーパスを掲げています。りそなのDNAである「変革」に挑戦しつつ、「お客さまの喜びがりそなの喜び」という基本姿勢を貫き、これまで以上に地域に貢献していく金融サービスグループを目指しています。

りそなグループが求める『プロフェッショナル人財』とは、多様なお客さまのこまりごとを解決し、より大きな喜びをもたらせるだけの「専門性」と「人間力」を兼ね備えた人財です。また、お客さまや地域のこまりごとが多様化・高度化・複雑化する現代社会において、プロフェッショナル人財には特に次の三つのことが求められていると考えています。

一つ目は、変革に挑戦すること。りそなグループは『りそなの常識は世間の非常識』という考えの下、銀行窓口の平日17時まで営業の実現やドレスコードの自由化などさまざまな変革に挑み続けています。今後もこれまでの常識や価値観にとらわれることなく、オリジナリティーあふれる発想力を持つことが大切であると考えています。

二つ目は、自ら気づき、考え、行動すること。変化の激しい時代において、既成の概念やサービスにとらわれず、お客さまが必要としているものを考え、行動することが重要です。お客さまや社会が何を求めているのかをつかむ「感度」を大事にしてほしいと思っています。

三つ目は、結果にこだわること。お客さまに「満足を超える感動」をお届けすることは並大抵のことではありませんが、いかなる状況においても努力を惜しまず、粘り強く取り組む姿勢が大きな成果へとつながります。現在1000万ダウンロードを突破したバンキングアプリの開発ができたのも、こうしたマインドセットがあったからこそです。今後も金融の枠にとどまらない発想でお客さまのこまりごとを解決し、リテールといえば『りそなグループ』だと、この国の多くの方々に感じていただけるグループになっていきたいと考えています。

自身の価値観・信念に向き合い
社会に貢献できる方法を考える

りそなグループでは、自分らしく活躍できる道を従業員一人ひとりが考え、選択できるようトータルキャリアサポート体制を構築しています。活躍している従業員は、自身のキャリアに真剣に向き合い、変化を受け入れ、かつ自ら変革していけるマインドと行動力を備えながら、成長や自己実現に向け主体性を持って業務に取り組んでいます。

現在、りそなグループは採用メッセージを「動かせ、未来をもっと。」と制定していますが、ここには、私たち一人ひとりの動き全てがより良い未来への変化につながっていくこと、その変化を恐れず何事にも挑戦していくという想いを込めています。誰ひとりとして同じキャリアを歩んでいる人はいません。時に立ち止まったり、時には遠回りに感じたりすることがあったとしても、そうした経験は全て皆さんのキャリアの一部となります。これからのキャリアを自分らしく築き、お客さまのこまりごとを解決し、より大きな喜びをもたらす専門性と人間力を兼ね備えた人財を目指してほしいと思います。

ビジネスプロフェッショナルを育てる取り組み

キャリアサポート体制

自律的なキャリア形成を支援していくため、さまざまなキャリアを知る機会として『キャリアカレッジ・フェア』を年2回実施。そしてキャリアを実現する機会として『キャリアチャレンジ制度』『トレーニー制度』『ポストチャレンジ制度』『FA(フリーエージェント)制度』など、多彩な公募制度を用意しています。これらの制度を通じて従業員の自律的なキャリア形成をサポートしています

プロフェッショナル育成

りそなでは従業員の自己研鑽を積極的に支援しており、スマートフォンなどにより通勤時間や休憩時間などのスキマ時間で活用できるツール『りそなマイスタディ』を提供しています。また、マーケティングやデータ分析などのビジネス知識をより深く学びたいという従業員を対象に社外のビジネススクールを無料受講できる制度なども整えており、自己成長の機会は多岐にわたっています

越境プログラムの強化

他社や官公庁への出向、大学院への派遣プログラムや異業種人財との共創による新規事業創出経験など、りそなグループ内外を問わず、所属する組織の枠を越えた経験や交流機会を提供。新たな視点の獲得による多様性への受容力向上や共創に向けた多様なネットワークの構築が可能であり、プロフェッショナル人財として必要な多様性や人間力を養うことができる重要な取り組みとなります

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