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日立社会情報サービス

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会社概要

基本情報
■3つの事業において幅広い事業領域の社会イノベーションに貢献
当社の事業は「システムインテグレーション事業」「システム運用サービス事業」「パッケージ・ソリューション事業」です。
私たちはこの3つの事業を公共・通信・金融・産業・流通・ヘルスケアなどの幅広い事業領域で展開しています。
当社の強みは、創業以来携わってきた事業者向けの業務システム開発に基づく技術と経験、そしてその多彩な事業領域でお客さまに貢献することによって培われた適応力の高さです。当社はこの強みを生かし、目まぐるしく変化するIT市場において時代とともに成長し、モバイル・クラウド時代に対応する柔軟なソリューションとサービスを提供していきます。

■当社には揺るぎないベースを作る環境があります
チームとしての連携だけでなく、一人ひとりの技術力が高いことが日立社会情報サービスの強み。各種会社制度や評価の仕組みによって、柔軟な技術力を磨ける環境が整っています。さまざまな教育体系により、ITスキルだけでなくビジネススキルまで、それぞれの役割や期待に応じて成長することができます。また教育熱心な上司や先輩が多いことも特徴のひとつ。入社1年間はチューター制度もあり、安心して仕事に集中できます。
主要事業であるシステムインテグレーションに加え、今後はクラウド、分析ソリューション、IoTといった新たな事業の拡大も進めていきます。若手のエンジニアがリーダーとして活躍できる場があります。

■新しい価値は、つながりを大切にする風通しのいい場所から生まれる
お客さまのニーズに応え、新しい価値を生み出すために私たちが最も大切にしていることは、人と人とのつながりです。なかでも、上司・先輩・後輩という縦のつながりが強いのは、変わることがない当社の伝統と言えます。信頼できる上司・先輩がいつもそばにいて、どんなに些細なことも真剣に聞く。それが社風として根付いており、そこに役員が加わることも珍しくありません。だからこそ配属先やプロジェクトの規模を問わず、存分に力を発揮できます。またお客さま企業の担当者や、一緒にチームを組んだ他社のエンジニアとつながっている社員が多いのも当社の特徴です。
メッセージ
~新たな情報技術と社会イノベーションに挑戦し、お客さまとともに新たな価値を社会に届けるITサービスを実現します~

全てのイベントを見る参加イベント一覧【全2件】

  • 2026卒
  • オンライン
  • プレゼント付
  • 対策
  • 講演
  • 入退場自由

野村総合研究所、コクヨなど各業界のリーディングカンパニー約20社が登壇!

type就活フェア エンジニア志望者向け|本選考につなげるビジネス研究【26卒/Web合説】
日 程 2024年12月21日(土)09:00~19:00
会 場 オンライン
  • 2026卒
  • オンライン
  • 面談有
  • プレゼント付
  • 少人数制
  • 対策

優良企業の"早期内定"に1日で近づくチャンス!企業PR・座談会・面談の3STEPで、選考優遇を目指そう!

type就活フェア スカウト選考(1月)グループC【26卒対象/オンライン開催】
日 程 2025年1月11日(土)10:00~11:55
2025年1月11日(土)12:30~14:25
2025年1月11日(土)15:00~16:55
会 場 オンライン開催

企業情報

設立年月日
1986年(昭和61年)4月1日
資本金
5億円
売上高
711億円(2024年3月期) ※日立社会情報サービスグループ全体
代表者
代表取締役 取締役社長 北川 高維
従業員数
2,940名(2024年4月1日時点)  ※日立社会情報サービスグループ全体
所在地
東京都品川区南大井6丁目26番3号 大森ベルポートD館 17階
事業内容
【システムインテグレーション事業】
大規模システム開発で培った幅広い業務知識と先端技術により、お客さまの課題を解決します

 主な事業内容
 ・業種別システム構築サービス
  (公共、通信、金融、産業、流通、交通、ヘルスケア)
 ・業務別システム構築サービス(人事、財務、販売、生産管理、物流)
 ・ITプラットフォーム構築サービス など

【システム運用サービス事業】
お客さまとともにITサービスマネジメント(ITSM)を確立・改善し、運用現場の課題解決を支援します

 主な事業内容
 ・運用診断サービス
 ・運用管理設計サービス
 ・運用管理サービス/システムオペレーションサービス など

【パッケージ・ソリューション事業】
お客さまニーズに対応する多彩なパッケージ製品と、業務に特化したソリューションを提供します

 主な事業内容
 ・データ分析利活用サービス
 ・クラウド・ネットワークサービス
 ・セキュリティサービス
 ・マイグレーションサービス
 ・デジタルコミュニケーション
 ・企業年金システムソリューション
 ・知的財産管理
 ・システム開発・運用サービス など
制度
研修制度
◆階層別教育
 内定者・新入社員~若手(基礎)~リーダー(応用・実践)~マネージャー(革新・創造)まで、その時々で必要な研修を受けることができます。
 内定者教育や新入社員研修も、この中に含まれます。

◆技術教育
 日立グループの教育講座から選択可能

◆ビジネススキル
 各階層で必要なビジネススキルの教育を準備しています。

自己啓発支援制度
・資格取得報奨金制度
 ⇒情報処理に関する資格だけではありません。
・語学教育のサポート
・図書斡旋(50%会社負担)

メンター制度
新入社員を1年間、先輩社員がしっかりサポートします。
一人に対して一人の先輩社員がつくので、仕事のことに限らずプライベートなことまで相談できます。

社内検定制度
◆TOEIC IP
 年2回受験することができます。

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