- 事務機器・インテリア・文具
- 総合職採用
- 従業員1000人以上
コクヨの企業情報
フォローすると最新情報が届きます(フォロー済みの場合は、フォローを解除できます)
- 目次
- 会社概要
- 参加イベント一覧
- 企業情報
- 関連リンク
会社概要
- 基本情報
- ━━━━━━━━━━━
コクヨは家具・文具メーカーの枠にとどまらず
WORK & LIFE STYLE Company へと生まれ変わります。
━━━━━━━━━━━
コクヨグループは、「長期ビジョンCCC2030」の達成に向けて、
自らの社会における役割を「WORK & LIFE STYLE Company」と再定義し、文具や家具といったカテゴリにとらわれない、豊かな生き方を創造する企業となることを目指しています。
これを受けて、事業領域を「ワークスタイル領域」と「ライフスタイル領域」の2つ、事業を5つに整理しました。
「ワークスタイル領域」
◆ステーショナリー事業本部
◆海外ファニチャー事業本部
◆ビジネスサプライ事業本部
「ライフスタイル領域」
◆グローバルステーショナリー事業本部
◆インテリアリテール事業本部
- メッセージ
- 社員一人ひとりが自分にできることを問い、自由に創造性を発揮しつづけられる会社でありたい。
会社として個と向き合うために、コクヨでは複数の事業/職種を異動するなど柔軟なキャリアチェンジができる環境を整えています。
皆さんにはその土台の上で以下の3つの姿勢を大切にしながら、自らの可能性を追求してほしいと考えています。
------------
【コクヨという実験場を活かせる人のキーワード】
1.こだわる 工夫する
個性のあるアイデアにこだわり抜き、誰も取り組まないことに没頭する。
2.楽しむ 面白がる
新しい取り組みに進んで手を挙げ、困難や苦労も前向きに捉えて乗り越える。
3.誠実である チームで協業していく
人としてのあり方、原理原則は崩さず、皆で力を合わせ、新たな取り組みに挑む。
------------
- 2026卒
- オンライン
- プレゼント付
- 対策
- 講演
- 入退場自由
コンサル・メーカー・ディベロッパーなどのリーディングカンパニー約28社が参画!早期選考に向けた情報収集・業界研究・企業比較が1日で可能!
- type就活フェア 本選考につなげるビジネス研究【26卒/Web合説】
-
日 程
2024年11月30日(土)09:00~19:00
-
会 場 オンライン
企業情報
- 設立年月日
- 1905年(明治38年)10月
- 資本金
- 158億円
- 売上高
- 3,009億円(連結 2022年1月1日~2022年12月31日)
- 代表者
- 代表取締役社長 黒田 英邦
- 従業員数
- 連結 6,864名、単体 2,062名(2022年12月末現在)
- 所在地
- 【国内拠点】
本社/大阪
営業拠点:東京(品川、霞ヶ関)、大阪(本社、梅田)
生産拠点:三重、千葉
本社住所:
〒537-8686 大阪市東成区大今里南6丁目1番1号
TEL(06)6976-1221(代表)
【海外拠点】
中国、香港、インド、タイ、マレーシア、ベトナム ほか
- 事業内容
- ■コクヨの3つの事業
【ステーショナリー事業】
国内・海外のステーショナリーを取り扱う「ステーショナリー事業」は、
「学ぶ・暮らす」を包含するライフスタイル領域において重要な位置付けです。
SNSなど自己表現ニーズの高まりなどによって付加価値文具市場が拡大を続けるなか、
国内の既存事業のブラッシュアップに加えて、国内外でデジタルマーケティングの強化に取り組み、増収増益を目指しています。
【ファニチャー事業】
働き方の変化に伴うオフィスリニューアル需要の獲得と、デジタルや内装など事業領域の拡張をベースに増収増益に向けてコクヨ全社の業績を牽引することを目指しています。
コロナによって定着した「働く場の分散」と「働き方の多様化」で定着したハイブリッドワークにおける新しいニーズに着目するワークスタイル領域の一事業として、
国内ファニチャーと海外ファニチャーを扱い、オフィスリニューアル需要の取り込みに注力しています。
【ビジネスサプライ流通事業】
通販と卸を展開しています。
2001年にスタートした「カウネット」は、コクヨをはじめ一流メーカーのオフィス用品、事務用品、文具、OA・PC用品、生活用品、オフィス家具など幅広い品揃えを特長としたオフィス通販です。
新型コロナウイルス感染拡大をきっかけにEC購買が広がった通販市場の成長をベースに、カウネットにおいては、ECマーケティングの強化により、顧客数の拡大による増収と収益性の改善に取り組んでいます。
- 制度
- 入社後2年間は、コクヨのビジネスパーソンとして土台をつくる助走期間と捉え、
自律的に自らを成長させていくサイクルがまわせるようになるよう後押しするサポート体制を整えています。
◆新入社員導入プログラム:
ビジネスパーソンとしての基礎、会社や事業についての理解を加速するために、インプットだけではない、アウトプット型のプログラムを実施します。
◆チューター制度:
配属後の立ち上がりを支援するために、入社後2年間、上司から推薦された同じ職場の先輩が、1人につき1人、チューター(指導係)としてつき、助走期間に伴走します。
◆若手フォローアッププログラム 1・2年目対象:
集合研修や人事部とのフォロー面談を通して、自身の仕事を振り返り、自らを成長させていくサイクルをまわします。