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デロイト トーマツ リスクアドバイザリー

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会社概要

基本情報
■デロイト トーマツ グループとは
デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。
また、国内約30都市以上に1万5千名を超える専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。

■デロイト トーマツ リスクアドバイザリー(DTRA)のコアサービス
デロイト トーマツ リスクアドバイザリーは、ITリスクの低減を踏まえたIT戦略を策定し、それを適切な管理・監督によって遂行するための支援を行います。
主なサービス内容は以下の通りです。

・ITガバナンス ストラテジー/ テクノロジー デジタル リスクマネジメント
・テクノロジーデジタルコンプライアンス
・プロセスマイニング
・クラウド コンピューティング
・ファイナンシャル リスク コンプライアンス
・データドリブンビジョニング&イネーブラ
・アカウンティング アーキテクチャー / RPA
・EPM経営管理デジタル化
・デジタルGRC

■ITリスクへの対応力を強化します
技術革新、グローバリゼーション、規制の強化等に伴い、企業が直面するビジネスリスクは急速にまた、確実に拡大しています。
従来型のリスク管理だけでなく、あらゆる分野でのリスクを想定したリスク管理体制構築が重要です。

デロイト トーマツ リスクアドバイザリーは、日本におけるデロイト トーマツ グループの総合力と世界のデロイトメンバーファームとの連携による国際力を活かし、グローバルで活躍する企業や組織へのITリスクに関するコンサルティングサービスを行います。
メッセージ
デロイト トーマツ リスクアドバイザリー(DTRA)には、コンサルティングファーム、SIer、事業会社などから、
様々なキャリアを持つプロフェッショナルが集まってきています。
バックグラウンドや強みはそれぞれ違いますが、ある共通点が存在するように思います。

その共通点は、みな内面に“パッション”、つまり熱意が溢れているということです。
情熱や意志がエネルギーとなって、ハイパフォーマンスの発揮や
お客様からの高い信頼獲得、仕事を最後までやりきる力などが生まれてくるのだと考えています。

これからDTRAへ来てくださる新しい仲間にも、パッションを期待します。
デジタルガバナンスの分野でハイバリューを提供したいという想いでも、
最先端技術を極めたいという探求心でも、自身の将来キャリアへの欲求でも、
デジタルガバナンス以外への熱意でも歓迎します。

パッションは、その対象が何であれ、未来を志向しているからこそ芽生えるものです。
クライアントへ変革を提言するコンサルタントとは、常に未来志向であるべき職業であり、
その原動力となるものがパッションだと信じています。

ぜひその原動力を持って、DTRAでご活躍ください。

企業情報

設立年月日
2003年1月
資本金
50,000,000円
代表者
代表取締役 岩村 篤
従業員数
123名
所在地
東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
事業内容
現在はDTRAの中でも「デジタルガバナンス」での積極採用を行っております。

《DTRA-デジタルガバナンスのMission》
■新たなテクノロジーを使った企業活動のデジタル化におけるリスク対応を支援(テクノロジー、デジタルリスク、データリスク)
リスク展望は複雑で目まぐるしいスピードで変化しています。新たなリスクを持つ新技術が出現し、ビジネスは新しい働き方とデジタル機能を生み出しています。
ローカルだった活動はグローバル化し、サプライチェーンは複雑で不透明化し、悪いニュースはインターネットやソーシャルメディアを通じて瞬時に広がります。
したがって、既存リスクと同様、新規デジタルが持つ脅威やリスクを特定、考慮、管理する必要があります。

また、ビジネスの因果が解るデータの蓄積と利活用、分析ノウハウが今後の経営テーマの根幹になることから、データマネジメントとガバナンスの重要性が格段に増すことになります。
このような状況の中、企業が保持するデータ量は膨大になっている一方、その利活用はほとんど進んでいないのが現実です。
将来の意思決定や事業に関する予測の精度を高めるためにデータをどのように取得、保存、分析、活用するか、その対応を総合的に支援します。


■将来にデジタルを最大限活用できるための組織改革に伴うリスク対応を支援(デジタルトランスフォーメーションリスク)
組織が新技術と新規ビジネスモデルを導入する際、組織文化と労働、組織構造を改革する必要があります。
リスクとコントロール管理機能とビジネスを変えることは組織の戦略目標を達成するために必要不可欠です。
このような組織変革における阻害要因を特定し、円滑なプログラムの導入、推進を支援することで、企業のデジタライゼーション活動の加速に貢献します。


これらの活動を通じ、グローバルな視点で産業のデジタライゼーションの加速とより豊かな社会の実現に貢献します。
制度
●健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、介護保険
●時間外手当、休日出勤手当、深夜時間外勤務手当、通勤手当、出張手当など ※固定時間外手当・裁量労働手当(職位・職務内容による)
●トーマツ健康保険組合のカフェテリア方式による育児・介護補助クーポンやスポーツクラブ・各種宿泊施設の割引など充実した福利厚生制度

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