2019/6/1 更新 ビジネスプロフェッショナルに聞く 変革期のコンサルティングファームで働く醍醐味

【PwCコンサルティング/PwCアドバイザリー】「多様な遺伝子」による化学反応で新たな価値を生み出す

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ビジネスプロフェッショナルに聞く
変革期のコンサルティングファームで働く醍醐味
ここ数年、急速に進む技術革新の影響を受け、コンサルティングファームの使命や、手掛けるビジネス領域は大きく変化している。各社がこれまでのビジネスのあり方、コンサルタントの働き方などを見直す“大変革期”を迎える中、次世代コンサルタントにはどんな成長が求められるのか?各社のビジネスプロフェッショナルに聞いた。

PwCコンサルティング/PwCアドバイザリー

採用担当パートナー
岡田康夫氏

大手不動産デベロッパーを経て、1995年コンサルティング業界へ。以後約20年にわたって、食品・消費財、製薬、運輸・旅行産業、公共部門に対しコンサルティングを提供する。2009年パ ートナーに就任。18年からはPwC Japanグループの採用担当パートナーを務める

いま世界は「急速な都市化の進行」、「気候変動と資源不足」、「人口構造の変化」、「世界の経済力のシフト」、「テクノロジーの進歩」という5つのメガトレンドに直面しています。

これら巨大な潮流は、今後せめぎ合いながらその勢いを増幅させ、これまでの常識を大きく変えていくことでしょう。もちろんこうした変化は、ビジネスの世界にも多大な影響を及ぼしています。

すでに、伝統的な大企業と業界の常識にとらわれないメガベンチャー、先端テクノロジーを駆使するスタートアップが手を携えたかと思えば、数年後には同じ顔ぶれで刀を交える。そんな時代がやってきています。

私は、これまで多くの学生さんたちから「どの業界、どの企業が有望か?」、「10年で消え去る職業は?」といった質問を幾度となく投げかけられてきました。

しかし、これらの問いに明確に答えるのは容易ではありません。同じ業界でも企業によって明暗が分かれますし、現在業界の上位を占めている企業であっても安泰とは言えないからです。

確かなのは、変化への対応を誤ればどのような企業もその地位を次の勝者に譲り渡さなければならないという厳しい現実のみ。個人レベルにおいても、仕事をデジタルテクノロジーによって置き換えられたり、海外の人材に奪われたりするような事態も今後ますます増えていくはずです。

では、大きな変化の波を乗り越えられる企業と、波に翻弄され後退を余儀なくされる企業にはどんな違いがあるでしょうか。それは組織のなかで働く人々の多様性にある、と私たちは考えます。

生命誕生から数十億年もの間に幾度となく訪れた環境の大激変に耐え、生き延びた生物種がそうであったように、ビジネス環境の変化を生き延びる企業には、多様な「遺伝子」を持つ人材がいます。

ここ数年、多くの企業がその重要性に気づき、ダイバーシティー&インクルージョン(多様性と包摂)を重要な取り組みとして掲げるようになりました。しかし残念なことに、実体が伴っている企業はまだ少ないのが現状です。なぜなら、さまざまな志向を持った多様な人材を採用できたとしても、彼らを「生かし」、「成長させる」土壌を育むことは一朝一夕にはできないからです。

これは事業会社だけに限った話ではなく、私たちが属するコンサルティングファームにも共通する課題といえるでしょう。

変化に適応するためには2つの「触媒」が必要だ

「アンコンシャスバイアス(無意識の偏見)」という言葉があります。私たちPwC Japanは、社員の採用や配属先などを決める際、このアンコンシャスバイアスの排除に多くのエネルギーを注いでいます。なぜなら「PwC Japanの社員はこうでなければならない」という思い込みが、多様性のある組織づくりを阻んでしまうからです。

PwC Japanでは、性別や性的指向、学歴、専門性などの面で、選考が不利になることがないよう、常に細心の注意を払っています。その結果、新卒における男女や文系理系の比率、国内外の出身大学の比率はいずれも約5対5。地方大学出身の新卒や外国籍を持つ新卒も多数活躍する組織となっています。

もちろんこうした多様化への取り組みは、新規採用者だけにとどまるものではありません。

海外から日本に出向で訪れているエクスパットやワーキングマザー、LGBT、障がいがある社員へのサポートについても随時見直しを図りながら、当事者と関係者の相互理解を深める努力を行い、制度の充実に努めています。それは彼らの活躍こそ、毎年着実に成長を続けているPwC Japanの大きな原動力となっているからです。

多様性のある人材を社内に擁することによって具体的にどのような効果があるかといえば、それは異質な才能の掛け算によってしか生まれない"化学反応"といえるでしょう。

例えば、人工知能やデータ解析のエキスパートとマーケティングコンサルタントが協力し、精度の高い意思決定を支援するマーケティング手法を確立する。そういった試みが、各所で自然発生的に起こるような組織は、先行き不透明な変化において実力を発揮しやすい組織だといえるのではないでしょうか。

とはいえ、こうした「化学反応」を引き起こすには、社員の多様性だけでは足りません。もう1つ重要な「触媒」がいります。それが各部門を束ねるパートナー同士の信頼関係です。

一般にコンサルティングファームの共同経営者であるパートナーは、互いをライバル視する傾向があるものです。しかしPwC Japanの場合は、むしろ気心が知れた仲間意識が非常に強い。なぜなら1人のパートナーがクライアントに提供できる価値よりも、専門性の異なるパートナーたちがタッグを組み提供する価値のほうがはるかに有意義であり、そこに個人のエゴが入り込む余地などないと考えるからです。

PwC Japanが、クライアントの数をむやみに追わず、1社1社の課題解決に深くコミットするスタイルを貫けるのは、パートナー以下、すべてのコンサルタントが互いをリスペクトし合っているからなのです。

そしてこの協力の輪は、国境も超えています。グローバルで事例やノウハウを共有し合い、それを異なる国や業界のプロジェクトで生かすためのケーパビリティも整っているため、引き起こされる"化学反応"も世界規模になってくるのです。PwC Japanは比較的規模の大きなファームではありますが、1チームに配属される新人の数は数名から10名程度。手厚い教育制度と人材を大切に育もうというカルチャーが根付いています。

個の能力を伸ばしてスペシャリストへと育成し、そのスペシャリストたちがタッグを組むことで、クライアントに新たな価値を提供することができる。これは、「多様性」と、それを価値へと昇華させる「触媒」を持ち合わせているPwC Japanだからこそ得られる、醍醐味なのです。

Company Information

PwC Japanグループは、世界158カ国に展開するPwCグローバルネットワークと連携し、経営戦略の策定から実行まで総合的に手がけるコンサルティングサービスを提供。プロフェッショナルたちが連携して複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、グローバル市場における競争力強化に貢献している

資本金 非公開
売上高 非公開
従業員数 約7,300名(PwC Japanグループ全体)

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