学生時代、情報産業に関する法律上の問題を研究課題として扱っていたことから、選択肢の一つとしてメディア業界・新聞社への就職も考えていました。当時、新聞社は新聞を販売する会社という認識でしたが、日本経済新聞社（以下、日経）の会社説明会に参加した際にそのイメージは大きく覆りました。そこで知ったのは、電子メディア、放送事業、海外向けの英語媒体の発行、人材教育事業、データベースサービス事業などを展開するビジネスの幅広さ。日々変化する情報という商材を紙面だけでなく書籍や教材、イベントなどの新しい価値に変換させて届ける日経独自のビジネス。そして、質の高い情報をいち早く人々に届けるというミッション実現のために、新しいことにも果敢に取り組む姿勢。この二つに魅力を感じ、入社を決めました。

日経に入社し、人事部配属となった私が最初に担当したのは、教育・研修制度の管理や運営でした。新入社員向けの導入研修をはじめ、海外に派遣される駐在員向けの語学サポート、外部から講師を招いて全社員向けに講演を配信するなど研修の形はさまざまです。日経のビジネスを下支えする社員を後方支援する中で、職種や国籍など多様性に富んだ企業であることを知りました。記者以外にも、国内外のイベントを提案する営業、デジタルメディアを支えるエンジニア、3DやVRといった新しいビジュアル表現を制作するデザイナーなど、さまざまな職種の方が在籍。また、外国籍の社員をオフィス内で見かけることも少なくありません。

多岐にわたる職種・部署の社員と関わる日経の人事部は、視野の広さが求められるポジションです。しかし入社当初は、目の前の事象だけに考えが偏りがちでした。例えば、導入研修を企画した時の話です。新入社員が意欲的に学べるものという観点のみで研修コンテンツを選定した結果、現場配属後の立ち上がりに少し時間がかかってしまったことがありました。そうした経験を経て、社内の異なる立場、職種、年齢の人たちの考えをくみ取ることを意識するようになったのです。「配属先の事業部や、経営戦略を練る経営層は、何を学んでほしいと考えているのか」「それぞれの事業部はどのようにつながり合っているのか」など、“会社全体を見渡すこと”が重要であると気が付きました。また日経は、英国の有力経済紙を買収、本格的なDX戦略を推進するなど、常に挑戦を続ける企業です。だからこそ、数年後の日経の姿を想像し現時点で学ぶべきことは何かという“将来を見据えること”も必要不可欠。この仕事を通して、物事をある一つの視点で考えず、会社軸や時間軸を加えた、より立体的な視点で考えることの大切さを強く感じました。