キャップジェミニ 2021/9/17 更新

予測不能な社会に柔軟に対応し
変化に合わせた最適解を創出する

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パートナーが明かす「採用したい人材」三つのキーワード
伸びるコンサルタント2.0

近年、コンサルティング需要が高騰。複雑化する経営課題に取り組むプロが求められている。それを受けてコンサルティングファーム各社は、多様な経験・能力を持った人材の採用を加速。新卒採用においても、「伸びるポテンシャル」を持った人材の獲得にしのぎを削っている。では、企業は「伸びる人」をどう見極めているのか。採用で重視する三つのキーワードと、新時代のコンサルタント像について、各社のパートナーに聞いた。

エンタープライズ・ソリューションズ プラクティス
Director
天野久弥

大手総合系コンサルティングファームにて、海外におけるERP導入・展開をはじめとしたプロジェクトに携わる。その後、アメリカに駐在し、新規事業の立ち上げやビジネスの拡大に貢献。帰国後は、大手外資系製造企業にて、デジタル部門の部長として大規模な業務変革やデジタル化推進などに従事し、2020年よりキャップジェミニに参画

フランスに本拠を構え、世界50カ国以上に約29万人を擁するキャップジェミニは、欧州最大のコンサルティングファームです。今でこそ盛んに叫ばれているDXを、マサチューセッツ工科大学との共同事業で初めて世界に提唱した企業として、高い知名度を誇ります。

2013年から本格的に事業展開を開始した日本市場では、大手企業を中心に依頼が寄せられており、特に私が所属するチームでは、企業の大規模な業務改革の構想策定・計画立案を推進し、その実行のためにERPパッケージを用いたソリューションを提供しています。プロジェクトのほぼ100%がグローバル案件ですが、当社におけるグローバル案件とは、国内向けビジネスをそのまま海外で提供するのではなく、グローバル基準のビジネスモデルを構築し、展開することです。単なる海外拠点との協業は、当社の考えでは、ドメスティック案件と言わざるを得ません。

このように多くのグローバル案件を手掛ける中で私が感じるのは、ここ数年のプロジェクトの世界的な変化です。ビジネス戦略の立案にとどまらず、テクノロジーを駆使した戦略とオペレーションの構築ニーズが増加しています。技術革新やコロナ禍の影響でビジネス環境は急激に変化しており、企業にとってこのスピードへの対応が無視できなくなったことで、当社へのニーズも大きく変化しました。ビジネスやシステムの構築手法を例に挙げてみると、従来は確実性が重視され、緻密に計画を練り上げる手法がメインであり、その際、主要な業務プロセスと機能を一つに統合したERPシステムが利用されてきました。

一方、このERPシステム構築には企業ごとのカスタマイズに時間を浪費するデメリットがあったことも確かです。その弱点を克服するために導入されたのが、アジャイルという手法・考え方です。これはスピードを重視しながら必要な機能ができた段階でリリースし、随時バージョンアップさせていくもの。世界では主流ですが、日本では対応が遅れており、結果的にビジネスの鮮度が失われてしまっているのです。アジャイルが主流になった理由として、技術革新が挙げられます。例えば、クラウドの登場により誕生したポストモダンERPもそうです。コアとなるERPは必要な機能を最小限のカスタマイズで構築し、不足する機能はクラウドサービス上で組み合わせて利用するコンセプトであり、ビジネススピードの加速に貢献し始めています。高速でシステムを構築し、サービス提供しなければ、もはや世界に取り残される。そう言っても過言ではない状況は、私たちにも等しく影響を与えています。変化に即応でき、柔軟性のあるアジャイル人材でなければ成果をあげることが難しくなりつつあるのです。

生きた経験から得られる学びが
真のグローバリゼーションを生む

私たちが考えるアジャイル人材とは、特定領域や既存の手法に固執せず、変化に合わせて柔軟に対応できる人材です。特に当社では、海外拠点の人員とチームを組むことは当たり前。日本に無い海外のナレッジが常に提供されてきます。新たなインプットをアウトプットに転化できる柔軟性と、挑戦を恐れない姿勢が必要であり、活かされる環境なのです。

また、1年目から、単なるサポート要員ではなく正式なコンサルタントとしてプロジェクトに配属されるケースが多いため、早くから生きたノウハウを吸収できることも特長でしょう。ディレクターから直接レビューをもらえることも日常茶飯事です。

ファーム本体の安定感は抜群ですが、日本法人はまだまだこれから成長するファーム。ジョインするという挑戦が、刺激的な日々とキャリアにつながることでしょう。

“採用したい人材”3つのキーワード

1.

好奇心旺盛

変化する社会では、自分が持つ知識では解決できない課題に直面することも。そんな状況下において、過去の成功体験にとらわれず、好奇心を持って課題に向き合うことが大切。その経験をもとに知識をアップデートし続けられる人材が活躍できます

2.

相互理解

世界各国のメンバーとチームを構成する当社では、グローバルコミュニケーションが重要。単に英語力を指すのではなく、バックグラウンドが異なる相手の考えを受け入れ、理解することで、最適なソリューションを創出することができます

3.

体系化された知識

激変する社会状況だからこそ、最適解は常に異なります。特定分野における深い知識や専門性より、物事の核となる情報を理解しているような幅広い教養と、それぞれの情報を組み合わせ、核心に迫る仮説を立てられる柔軟な発想力が必要です