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- 従業員1000人以上
住友三井オートサービスの企業情報
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会社概要
- 基本情報
- 当社は、オートリース業界のリーディングカンパニーとして、約100万台の車両を保有し、4万社以上のお客さまの移動をサポートしています。
住友商事・三井住友フィナンシャルグループの強力なグループ力のもと、従来のオートリース事業に捉われない新しい視点と発想を持ち続けることで業界トップクラスの企業へと成長して参りました。
デジタル化により経済構造が大きく変化し続ける現代社会では、さまざまな環境の変化が進み、モビリティに対するニーズは、より安全で便利なサービスへと変化しています。そこで当社では、従来のオートリースだけでなく、モビリティサービスの最先端を追求するエキスパートとして、顧客接点と現場感覚を大切にした人間力でお客さまのニーズに寄り添い、「移動」はもちろん、人と事業・社会をつないできました。
これからも、加速化する未来に向かい、モビリティサービスの可能性を示し、想像を超えるサービスを生み出すことで、顧客価値を最大化し、社会課題の解決に貢献します。
- メッセージ
- 当社には若く個性溢れる社員がたくさん在籍しており、お互いの個性をぶつけ合いながらも社員一丸となって業務にあたるチームワークと風通しのよさがあります。
若手には積極的にチャンスを与え、困ったときにはバックアップする体制のもと、伸び伸びと社員が成長できる環境が整っています。高い顧客満足度とシェアを誇り、新たな価値を創造し続ける原動力は、ずばり”社員”!社員力こそが当社の最大の強みであり、魅力です。
業界のリーディングカンパニーとして、情熱とプライドを持って働いている社員の魅力をぜひ一度感じてみてください!
- 2028卒
- オンライン
- 特別パス有
- プレゼント付
- 少人数制
- 対策
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- 【28卒/オンライン】インターン優先案内or確約権を手に入れるダイレクトマッチ~type就活フェア~グループB
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日 程
2026年6月6日(土)10:00~11:55
2026年6月6日(土)12:30~14:25
2026年6月6日(土)15:00~16:55
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会 場 オンライン開催
企業情報
- 設立年月日
- 1981年2月
- 資本金
- 136億3,600万円
- 売上高
- 2,763億円(2025年3月期:単体)
- 代表者
- 麻生浩司
- 従業員数
- 2,062名(2025年3月1日時点:単体)
- 所在地
- 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティビル
- 事業内容
- ━━自動車リース業界の「圧倒的No.1企業」へ
クルマは購入からメンテナンス・税金・保険や突発的な故障・事故まで、煩雑な手続きや対応を1台1台行わなければならず、人的・資金的コストは企業経営の大きな負担となっています。
当社はオートリースを通じて、そうした煩雑な業務を一元的に請け負い、お客さまに多くのメリットや付加価値を提供しています。
━━目指すのは、未来に価値を生むモビリティサービス
CASE・MaaSをはじめとした昨今の自動車業界を取り巻く環境の変化・技術革新は、過去にみられないほど大きく加速し、お客さまのニーズも多様化・高度化してきています。
このような時代の変化にいち早く対応し、私たちは、従来のオートリースのみならず、モビリティサービスも幅広く展開しています。
新しい発想でクルマに関する多種多様なソリューションを追求しており、業種はもちろん、法人・個人を問わず、今後も成長を続ける幅広いフィールドで力を発揮できます!
━━企業の経営戦略に携わることができます!
オートリースはお客さまのクルマに関する業務の合理化と、経営におけるコストダウンを実現する仕事です。
総合的な車両管理業務の合理化や、コスト削減の提案、保険内容・事故削減・安全運転管理のコンサルティングの実施や、時代のニーズに即した次世代自動車・モビリティサービスの導入推進など、お客さまの多種多様なニーズ・課題に応じた“提案型営業”が中心となります。
業界・業種問わずさまざまな方と直接お会いし、企業の経営戦略を支援できるダイナミズムが味わえます。
- 制度
- 研修制度
【新人研修】4月:新人一時研修 5月:新人二次研修 7月:新人三次研修 9月:新人フォローアップ研修
【若手社員研修】年次毎に、その年齢に対して必要なスキル・知識についての研修を行います。
【その他】管理職研修、中途入社者研修、グループ会社合同研修 etc
自己啓発支援制度
【通信教育制度】 約100講座(営業スキル・専門スキル・英会話・資格等)あり、好きな講座を選んで受講することができます。(修了すると会社が受講料の半額を負担)
【資格取得奨励金制度】 会社指定の資格を取得した場合、報奨金を支給しています。
【英会話スクール受講補助制度】海外勤務者育成のため、会社が指定する英会話スクールに通学した場合に、受講料の一部又は全額を会社が負担しています。
【講習会参加補助制度】業務上必要と思われる講習会やセミナーに会社負担で参加することができます。