【デロイト トーマツ グループについて】 デロイト トーマツ グループは、世界最大規模のビジネスプロフェッショナルファームであるデロイトの一員です。現在は、世界の約150超の国・地域に展開しており、約45万人以上のメンバーが活躍しています。 【デロイト トーマツ サイバーについて】 デロイト トーマツ サイバー合同会社(以下DTCY)は、サイバー領域に特化した専門家集団として、企業のみならず、国や社会のサイバー空間活用まで支援をしている会社になります。 デロイト トーマツ グループは、専門性やサービスによって複数の組織に分かれていますが、DTCYは、Strategy(戦略)、Secure(予防)から、Vigilant(発見)、Resilient(事後対応)に至るまで、サイバーセキュリティの確保に求められる知見・機能を一気通貫で企業にサービス提供する体制を保有しています。 人・モノ・組織・社会インフラなどがあらゆる境界を越えてつながりあうIoT時代に突入し、サイバーセキュリティは企業の重要な経営課題のひとつであると同時に、あらゆる経営変革に欠かせない要素となっています。こうした状況の中、DTCYは、企業の持続的成長や競争力の向上にむけた経営変革を、サイバーセキュリティの面から強力に支援しています。
リスクアドバイザリーとは、不確かな変化を続けるビジネスの環境下であっても、長期的な企業価値向上のために、適切にリスクテイクし、的確に経営上の課題に対応するためのサービスを幅広く提供することを使命としています。 ■企業価値の向上と持続的成長をサポート リスクアドバイザリーの業務は、全世界150カ国に展開するDeloitteのネットワークと、監査業務で培った知見と信頼を活かした世界基準の高度なアドバイザリーサービスを提供し、日本企業の価値の向上と持続的成長をサポートする仕事です。また、急速にニーズの高まっているアナリティクスを活用したコンサルティングなどについても、高度な専門性を持つプロフェッショナルが最先端のサービスを提供しています。 ■様々なキャリアパスとグローバルに通用する人材育成 入社後は様々な業務経験を通じて、アドバイザリー人材として必要な基礎スキルを習得したうえで、特定の、あるいは複数領域の専門性を高めていくことで、ご自身の興味や適性に応じたキャリアを形成していきます。また、Deloitteのメソッドを凝縮した豊富な研修プログラムをご用意しています。将来のキャリアについては、例えば、業界で一目置かれるような専門家となる人、政府やNPOを巻き込んだ社会アジェンダの提言に取り組む等、広い分野で活躍しています。海外で活躍する制度としては、長期海外勤務に加えて、短期派遣、語学研修等の海外研修プログラムで、グローバル人材の育成にも努めています。 ■最先端のIT技術とコンサルティング力が培われる仕事 リスクアドバイザリーには、デロイトアナリティクス&デジタルガバナンスといった最先端IT技術を持った専門集団が存在します。社会全体のIT化が進み、必要不可欠となったIT技術とコンサルティング力を持った組織です。デロイトアナリティクスは最先端技術を使った分析手法の開発から企業の課題の抽出~データ分析~戦略の遂行までを行っています。デジタルガバナンスは企業のITリスクに対応するチームで、経営者目線、業務目線、IT目線で企業におけるITリスクと向き合っています。
当社は国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte(デロイト)のメンバーで、日本ではデロイト トーマツ グループに属しています。デロイトの一員として日本のコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、あらゆる組織・機能に対応したサービスとあらゆるセクターに対応したサービスで、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファームです。5,000名超のコンサルタントが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中のリージョン、エリアに最適なサービスを提供できる体制を有しています。 また、クライアントの持続的で確実な成長を支援するコンサルティングサービスはもちろん、社会課題の解決と新産業創造でクライアントと社会全体を支援しています。 ※デロイト トーマツ コンサルティング合同会社、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社およびデロイト トーマツ リスクアドバイザリー合同会社が2025年12月1日付で合併しました。
就活スケジュールは業界によって異なります。
外資系企業やベンチャー企業を志望する場合、通常スケジュールよりも早く選考が開始するため、早くからの準備が必要となります。
また、近年はインターンシップから早期選考ルートへ直結する場合もあります。そのため、早期内定を狙う場合も通常より早めに対策を始める必要があります。
自分自身の志望業界や就活ビジョンを鑑みて、『今できる就活対策』を見きわめましょう。
<スケジュール例>
大学1~2年生:大学生活で尽力することを見つける/業界と企業の情報収集
大学3年生4-7月:サマーインターンの選考対策を行い、選考へ参加
大学3年生8-9月:サマーインターンに参加
以降、冬までインターンへ応募しつつ、本選考の対策を行う
大学3年生1-3月:本選考へ参加し、内定
就活では、双方向のコミュニケーションが重要となります。
相手の時間を割いていただいているという意識のうえで、早いレスポンスや適切な言葉選びを心がけましょう。
メールや電話を受け、返信する際には事前にマナーを検索することをおすすめいたします。
これらのスキルは社会人となっても必須となるものですので、学生のうちにぜひ身につけてください。
最も代表的な選考の流れは下記の通りです。
1.書類選考(ES選考・webテスト)
2.面接を3~5回実施
3.内々定
業界や企業によって、GD選考やケース面接選考といった選考が課される場合もあります。
また、面接の実施回数は企業によって異なります。
インターン選考の場合は、上記の選考の流れと似た流れであることが多いですが、面接の実施回数が本選考よりも少ないことが一般的です。近年はインターンシップから早期選考ルートへ進む場合も多く見受けられます。早期選考の場合、通常の選考フローが免除される場合もあります。
就活における自己分析とは「自分の過去や経験を振り返ること」を指します。
自己分析の代表的な手法として、「自分史の作成」「性格診断ツールの使用」「モチベーショングラフの作成」「社会人基礎力キーワード(経済産業省)の確認」が挙げられます。
自己分析は選考過程で必要となるだけでなく、自身の将来像を確立するためにも必要不可欠です。
何故なら自分自身を理解していないと、「自分が将来本当にやりたいこと」「自分が適している環境」を定義することができません。
自己分析に基づいた回答が、選考で最も説得力を持ちます。
自己分析を通じて自分の価値観や強みを確立して、就活 / 選考を有利に進めましょう。
企業研究とは、自身の選定軸と企業の「合致度合い」を確認するステップです。
具体的には、該当企業の業界内における立ち位置やビジネス形態、社員の働き方等を調べます。
企業研究が不十分な場合、入社後に理想とのギャップが生じてしまうため早期退職へつながる恐れがあります。
理想のキャリアを歩むためにも、企業選びの軸を明確化し、客観的に企業研究を調べて選定しましょう。
企業研究は主に(1)業界を知る (2)業界研究 (3)具体的な企業研究 の3つのステップに分かれます。
効果的な手法としてイベント参加や、業界地図の活用、合同説明会への参加が挙げられます。
選考を有利に進め、入社後に後悔しないためにも積極的にイベントに参加してみてください。
ES(エントリーシート)作成は、就活の選考における第一関門です。
就活を始めるとよく耳にする「ガクチカ・自己PR・志望動機」は、ESを構成する要素です。
ES選考は「応募してくる大量の就活生をふるいにかける」意味もありますが、それだけではありません。
その後の面接はESを基に進められることが多く、最終面接で使用されたり、入社後に一定期間保管されたりします。
そのため、ESでは企業が知りたい内容である《人柄・入社熱意・今後の可能性》を《正確に伝わる日本語》で表現する必要があります。
それまでに行ってきた自己分析・業界研究・企業研究の結晶として、ESを作成しましょう。
企業側が採用を実施する目的として「自社の利益向上に貢献する学生を採用すること」が挙げられます。
そのため学生は「将来その企業で活躍する能力があること」を面接時間内に伝える必要があります。
面接では他にも「他の学生ではなく自分を採用するメリットを伝えること」「ESでは伝えられなかった思いや根拠を伝えること」が大切です。
例えば面接でよく問われる志望動機では、上記に加えて「本当に入社する意思・会社を辞めない意思があること」を伝える必要もあります。
実体験や他社比較の結果を、論理性を持って面接でアピールしましょう。
効果的な対策方法として、想定質問をまとめることや、それに対する答えを事前に作成することが挙げられます。
他にも、面接練習を録音してみることや、友人らとの模擬面接を重ねることもおすすめです。
グループディスカッション(GD)はインターン選考や本選考の中で実施される選考の1つです。
特に初期選考で実施する企業が多く見られます。
企業がGDを実施する大きな目的の一つとして、模擬会議を通して学生の「将来仕事のパフォーマンスに直結する力」を確認することが挙げられます。
具体的には(1)前に踏み出す力 (2)論理的思考力 (3)チームワーク の3つのポイントが見られます。
このようにGDでは面接と比べて日常的なコミュニケーション力が確認され、組織の和を保ちながら業務を効率的に進める力を評価されます。
そのため、GDはグループ面接のように競争するものではなく、「参加者全員で受かる」という認識を持つことが大切となります。