2023/5/10 更新
バンク・オブ・アメリカ
世界最大の金融機関の一つであるバンク・オブ・アメリカ。日本において2つの法人を通じ、事業会社や金融機関、政府機関など幅広い法人顧客に対し、株式や債券のトレーディング、資本市場業務、投資銀行業務、その他アドバイザリー・サービスを提供する
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若手に大きな裁量を与える環境で
社会に貢献するアドバイザリーを

資本市場部門 債券市場本部
ヴァイス・プレジデント
徐 理晟

一橋大学法学部卒、2017年入社。投資銀行部門における電力セクターにてアドバイザリー業務に従事。債券市場本部に異動後は、事業会社や政府系機関など幅広い顧客に対し、債券発行による基軸通貨の調達をサポートしている

私のキャリアの選択軸

自ら成長の速度を上げて市場価値を高め
社会への貢献を感じながら長く働きたい

社会に貢献している実感を持ちながら長く働きたいとの思いから、はじめは弁護士を志しました。が、新しいものを提供することが好きという自己分析により、投資銀行のアドバイザリー業務にスイッチ。若いうちに多くの経験を積んで市場価値を高められる環境で、いくつになっても必要とされる人材でありたいと考えています

法学部生だった私の目標は、弁護士になること。学生時代の時間の多くを国家試験への勉強に費やしました。しかし、就職活動を始めたタイミングで、自分は「既存のものをブラッシュアップするのではなく、自分で考えて新しいものを生み出すことが好きだ」ということに気付きました。では、私はなぜ弁護士に魅力を感じていたのか?それは、顧客に対して行うアドバイザリー業務に憧れを持っていたからです。もともと人に何かを教えたり、伝えたりすることが得意だった私にとって、企業の成長をサポートし社会に貢献できる仕事は、とても魅力的だったのです。

さまざまな業界がある中でも投資銀行のビジネスは、案件として仕上げることでフィーを頂く、成果が目に見える仕組みなので、最後までやり切ろうというモチベーションを維持できると考えました。

特に外資系を志向したのは、私の性格が大きく影響しています。私は、相手が誰であれ自分の意見をしっかり発信して、擦り合わせを行うことを好むため、周囲からも「フラットで風通しの良い環境が合っていると思う」とアドバイスを受けることが多く、若手であっても情報発信できる環境を志すようになりました。

さらに、外資系=少数精鋭の環境であれば幅広く業務を経験し、早く成長できるはずです。成長スピードを速められれば、自分の市場価値をすぐに高められます。仮に、出産などのライフイベントで一時的にキャリアを中断しても、前線に復帰しやすいだろうと考えました。社会に貢献している実感を持ちながら、できるだけ長く働きたい私には、とても魅力的な環境に思えたのです。こうした考えのもと、実際の企業の雰囲気を知るため、夏休みをフルに使ってたくさんのインターンシップに参加しました。その中で初めて、私はバンク・オブ・アメリカに出会ったのです。

厳しくも的確なフィードバック
一人のプロとして自分を見てくれた

当社のインターンシップは、実在する企業を題材に、事業成長に必要な買収先を考え提案するという内容でした。チームでグループワークを行い、3日目に企業の経営陣役のシニアバンカーに提案を行います。ベストなソリューションは何か。その問いに正解はなく、ゼロから考えなければなりません。生みの苦しみを味わう一方で、これこそ私がやりたかった仕事だという実感と喜びがありました。また、社員の方々が私たち学生と真剣に向き合ってくれたことも励みでした。ワーク後もディスカッションに参加してくれ、議論の詰めの甘さを指摘した上でアドバイスをくれたのです。プログラム終了後、チームを取りまとめて結論までたどり着いた私をいたわってくれ、的確なフィードバックを頂けたことは今でも鮮明に記憶に残っています。当社の「人」に対する熱意を感じた瞬間でした。

先輩社員に話を伺ううちに、若手の裁量の大きさも見えてきました。若手でも案件に関わる機会が多いと聞き、「ここならスピーディーに成長できる」と思い、入社を決めたのです。

入社後はカバレッジチームでの業務を経験。しかし個々のお客さまだけでなく、マーケットや投資家など向き合う対象をさらに広げたいと思いました。

そこで、現場経験が豊かで同じ女性でもある当社の代表に相談をしたところ、一社員の悩みにも真摯に向き合ってくれて、債券市場部門への異動がかないました。

現在は民間企業から政府系機関まで多岐にわたるお客さまに対し、適正な基軸通貨の調達を提案しています。日々の業務を通じて感じるのは、学生の頃に憧れたアドバイザリー業務に取り組む実感。そんな私の仕事ぶりが後輩たちの刺激になっているならとてもうれしく、幸せなことだと思います。

この会社の
女性活躍推進の取り組み

女性が活躍できる環境をつくるため、国内外、社内外から女性リーダーを招きイベントや交流の場を用意。またリーダーシップスキル研修、およびメンター制度などを積極的に実施している


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